企業研究
伸び悩んでいて存在感が薄くいから消え去りそうな印象の「フォーエバー21」
2025年8月29日 企業研究 0
スタート当初は華々しくメディアに採りあげられたものの、続報が続かないと多くの人からその存在を忘れ去られてしまうということが世の中にはよくある。 衣料品業界でもそんなブランドは決して珍しくない。 業界メディアの風習からすると、続報されなくなったブランドというのは、えてして商況が不調である場合がほとんどである。体感的にいうと90％くらいの確率である。  
ヨーカドーの「ファウンドグッド」終了から見える外圧と衣料品需要の低さ
2025年8月20日 企業研究 6
イトーヨーカドーがアパレルブランド「ファウンドグッド」の終了を発表した。 これはイトーヨーカドーが自主編集のカジュアルウェア平場を廃止して、アダストリアとの協業によるアパレルブランドで、導入からわずかに1年半で終了が決定してしまった。 ヨーカ堂 アダストリアと協業の「ファウンドグッド」を終了 | 繊研新聞 イトーヨーカ堂は26年2月でアダストリ
ファッション特化施策で全百貨店がマス層から支持を獲得するのは難しいという話
2025年8月12日 企業研究 1
世間的には「お盆休み」である。 関東は7月15日が「お盆」らしいが、関西生まれ関西育ち関西在住の当方からするとお盆は8月15日である。 2016年、今から9年前のこの時期、当方は東京でインタビュー取材を断続的に続けていた。当時、三越伊勢丹HD社長だった大西洋氏が相手である。 本来であれば、あと数回続けて2017年のどこかの時点で完了するはずだったが、2017
乱痴気の閉店 再オープンはかなり厳しいのではないかと思われる話
2025年8月4日 企業研究 0
神戸発のセレクトショップ「乱痴気」が閉店した。 発表は7月下旬で、閉店は8月3日だった。 神戸の名店「乱痴気」が全店舗を閉店 オンラインストアのみ継続し再オープンを目指す 神戸を拠点とするセレクトショップ「乱痴気」が、8月3日に全店舗を閉店する。同店は、1993年に兵庫県神戸市で創業。国内外のデザイナーズブランドを幅広くセレクトし、独自のストリートスタイルを
チェーン店が不振品番を売りさばくためには「店舗間移動」が有効になることが多い
2025年7月31日 企業研究 0
大学を卒業して就職したのが低価格チェーン店だった。 衣料品に興味があったわけでもなく、販売員に興味があったわけでもない。もちろん予備知識は皆無である。 当然、最初は店長やチーフに言われるままの作業をすることになる。しかもその作業が何のために必要なのかは全くわからない。わからないけどとりあえずやるという感じだった。 配属当初から定期的にあった作業が「店振り（て
ファッション需要獲得を目指すワークマンが法人FCを解禁するのは当たり前という話
2025年7月23日 企業研究 0
ワークマンの店舗数の95％前後がフランチャイズ経営であることは広く知られていた。 このフランチャイズ経営はこれまで「個人経営」に限定されていた。これもまあそれなりに知られているのではないかと思う。 ただ、個人経営限定では、現在のワークマンが目指しているファッション化路線には対応しづらくなってきたというのも事実である。 実際、5年くらい前にすでにワークマン社内
百貨店依存率が高すぎる三陽商会は中期経営計画の達成が難しいだろうという話
2025年7月3日 企業研究 0
先日、三陽商会の2026年2月期第1四半期決算が発表され、営業利益が95・1％減の大幅減益となっていて話題となった。 三陽商会が純利益93.8％減、インバウンド消費急減速で百貨店苦戦 2026年2月期第1四半期 三陽商会が、2026年2月期第1四半期決算（2025年3月〜5月）を発表した。売上高は145億800万円で、前年同期比で5.7％減少。営業利益は36
ブランドの買収・転売の頻度が高まってきたと感じた話
2025年6月27日 企業研究 0
「モモタロウジーンズ」などのジーンズブランドを展開するジャパンブルーをダイドーリミテッドが買収したという報道があった。 ダイドーリミテッドが「モモタロウジーンズ」運営会社を買収 突然の報道だったので驚いたとともに、「また？」という感想も抱いた。 理由は、ジャパンブルーは22年1月に買収が発表されたばかりで、たったの3年強で転売され
経営再建に向けた動きが対照的なライトオンとマックハウス
2025年6月20日 企業研究 1
たまに年配のカジュアル業界関係者にお会いすることがあるが、ライトオンとマックハウスが買収されてしまったことはいまだに話題に上る。 ライトオンはワールドに買収され、マックハウスは親会社のチヨダからジーエフホールディングスに売却された。両社とも奇しくも同時期の昨年秋に発表された。 理由は多くの方がご存知のように、両社ともに業績不振による。 両社の商品戦略、販売戦
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