紙媒体の雑誌の廃刊・ウェブ移行が止まらない理由
2025年10月10日 メディア 2
少し前のことになるが、今年9月下旬に女性ファッション誌「MORE」が紙に印刷した雑誌の発行を休止することを発表した。 女性ファッション誌「MORE」がプリント版の刊行を休止 77年創刊 集英社が発行する女性ファッション誌「モア（MORE）」が、9月26日発売の「MORE AUTUMN 2025」号をもってプリント版（紙版）の刊行を休止することを発表した。 「
黒字化を達成した三陽商会が再び低迷期に突入しつつある理由
2025年10月9日 決算 1
何事につけても永遠に上昇し続けるということは難しい。 三陽商会も今、そういう状況になっているのではないかと思う。 2020年から大江伸治氏が社長に就任し、2023年に黒字化に復活した。その手腕は見事だったが、その三陽商会がまた苦戦に転じている。 業績回復は成ったが、次の成長を続けるには恐らく、社内外すべてのシステムが対応できていないのではないかと思われる。も
今のリカバリーウェア市場の活況は「お試し購入」に拠るところが大きいという話
2025年10月8日 トレンド 0
リカバリーウェアの市場が過熱している。 衣料品業界にとっては近年メガヒットアイテムがほとんど見当たらないことから、大いに期待して相次いで参入している。 「Red」がスギ薬局で売られ始めたことから、一般消費者の目に触れる機会も飛躍的に増えている。また、すさまじい売れ行きはワークマンである。 先日、天王寺Mio6階の「ワークマン女子」
衣料品をネット通販だけで購入するときに心理的ハードルになる事柄とは？
2025年10月7日 ネット通販 1
最近は衣料品のネット通販に対して青天井の市場ではないという認識が定着してきていて、正常化していると感じる。 各社の決算発表や商況発表をザックリと見ていても、ECが伸びている企業もあれば伸び悩んでいる企業もある。逆に減収している企業もあり、実店舗と同様の状況になった。 当方もネット通販は定期的に利用しているが、衣料品をネットで買う際には、サイズ表
ユニクロのテイラードジャケットで営業先に行くことの何が問題なのかわからなかったという話
2025年10月6日 商品比較 0
「ユニクロ」という名前を出すと、ウェブページのクリック数が如実に伸びるという現象がある。 そのため、ウェブメディアでは「ユニクロ」記事が量産されることになってしまう。そんな中、こんな記事が掲載された。 ｢ユニクロのジャケット｣で営業先に行くのはNG？ 迷った人に欠けている視点 | 今さら聞けないビジネスファッションの作法 | 東洋経済オンライン
半袖ジャケットを着用している男性を今夏まったく見かけなかったという話
2025年10月3日 トレンド 0
9月の下旬でやっと猛暑日から解放された。 とは言っても、日中の最高気温は30度に達する日もあったので、半袖生活は続いているし15分くらい歩けば汗ばむ。 10月5日以降はさすがに日中の最高気温は30度を下回るようになるらしいが、それでも大阪は27～29度という高温で推移する。 35度以上の超高温に体が慣れていると、汗はかくし暑いことは暑いが、それでも最高気温3
米国で再破産申請したフォーエバー21が日本でも事業終了へ
2025年10月2日 企業研究 1
ご存知の通りに、フォーエバー21が終了となる。 23年春に再々上陸してからの終了なので、3度目の終了である。引き金は日本市場での不振と言うよりもアメリカ本国での再経営破綻によるところが大きい。 「フォーエバー21」日本事業終了 23年春に再々上陸 アンドエスティホールディングス（旧アダストリア）は、米ファッションブランド「フォーエバー21（FOREVER21
衣料品市場のEC化率が20％強で上限に達しつつあるのは当然という話
2025年10月1日 ネット通販 0
ネット通販を年間に一度も使わない人というのは、現在ではほとんど存在しないだろうと思う。 パソコンやスマホを所有していない人を除いて。 当方も毎月何かをネット通販で買っている。特に書籍やサプリ、家庭用洗剤類などはネットで買う場合が多い。「場合が多い」というのは実店舗で買うことも少なくないからで、ネットと実店舗で価格を比較してから安い方で買う。また実店舗で品切れ
ストッキングは今後、割高なフォーマルアイテムとして細々と残るのではないかという話
2025年9月30日 商品比較 1
枕詞のように使われる「縮小し続けるストッキング市場」という言葉だが、実際、国内のストッキング市場はどれほど縮小しているのか。 ストッキング・靴下業界関係者以外に正確に数字を把握している人は少ないだろうと思う。 その疑問を解消してくれる記事がこれである。 《もう少し知りたい》アツギ、消費変化や経営環境の激変に苦闘 抜本改革を目指す新中計 | 繊研新聞 主力事業
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