2026年 の記事一覧 : 82件
DtoCの限界と大手ECモールの寡占化と
2026年4月20日 ネット通販 0
ここに来て、ネット通販は大手ECモール経由での売れ方が伸びており、自社サイトの売れ行きが苦戦する傾向が強まっている。 以前から何度か引用しているアンケート調査記事でもAmazon、楽天に代表される大手ECモールの使用比率が高まり、直営公式サイトの利用率は概して低調に終わっているという結果が示されている。調査によって差はあるが、直営サイトの利用率はわずか9％に
ネット通販にレビューを多く集めたいなら書くことのメリットを提示する必要がある
2026年4月17日 ネット通販 0
当方はネット通販で物を買うこと自体はもう慣れた。 コロナ禍前までは毎月1個か2個、30～50％オフされていたガンプラをAmazonで買っていた。コロナ禍以降のガンプラの高値転売ブームが訪れるなんて当時は想像もできなかった。 高値転売ブームが起きてからAmazonでは一切ガンプラを買っていない。転売ヤーにくれてやるカネなど当方は持ち合わせていない。 洋服はアン
自社ECサイトの売上高が伸びにくいのは「アプリ増えすぎ問題」が原因の一つ
2026年4月16日 ネット通販 0
数年前には「ポイントカード増えすぎ問題」があった。 各社が独自でポイントカードを発行しているため、全部に登録しているとポイントカードが増えすぎて管理が煩わしかった。 このため、当方はよほど愛用する店以外はポイントカードを作らなくなった。 スマホがマス層にまで普及するとポイントカード増えすぎ問題は解決した。なぜなら、スマホ内のアプリ
米国でアスレジャーブランドがジーンズに新規参入しているという話
2026年4月15日 ジーンズ 0
好調な分野やアイテムが生まれれば、すぐに追随した類似品が発売される。 特に衣料品市場においては、この傾向は昔も今も変わらない。2020年のコロナ禍でいえば、ゴルフウェア、アウトドアウェアあたりが新規参入で賑わっていた。 2023年のコロナ自粛明けからキャンプもゴルフも勢いを失ったと報じられている。ついでにいうと、バイク、釣りもコロナ自主期間中のような勢いはな
「多ブランド化」と「海外市場拡販」の成長戦略
2026年4月14日 企業研究 0
日経新聞が連載まで組んで注目しているヒューマンメイドだが、一般紙や経済メディアはどのような成長を想定しているのだろうか。 まさかとは思うが、国内ユニクロ、ジーユー並みの規模に成長することを想定しているのではないだろうと思いたい。 話しは横道に少し逸れるが、上場以降のヒューマンメイドの報道では、一般紙・経済メディアの「ポストユニクロ」という報道が、当方が知る範
「エンタメ・サブカルとのコラボ」と「企画担当者と経営者」の分離と
2026年4月13日 企業研究 0
2010年ごろまでは、キャラクターがプリントされた服で、ファッション界隈で認められていたのはミッキーマウスやスヌーピーくらいだった。まあもうちょっと範囲を広げてもバットマンやスパイダーマンくらいまでだっただろう。要はアメリカのキャラクター物は認められていたということになる。 当方は別にミッキーマウスもスヌーピーも好きではないからわざわざ買わなかったが、200
1万6000店舗という店舗数の多さを起点としたファミマ服のビジネスプラン
2026年4月10日 企業研究 0
以前にも書いたが、コンビニ大手のファミマの衣料品販売は店舗数の多さを起点に組み立てられたビジネスプランが優れていると痛感している。 ファミマの国内店舗数は1万6000店。出退店で上下動があり、1万5000店台に後退することも多々あるが、計算しやすいように1万6000店として話を進める。 先日、ファミマの2026年2月度決算で、衣料
ネット通販における「消費者レビュー」の重要性
2026年4月9日 ネット通販 0
先日、業界とは全然関係の無い大学時代からの知り合いにお会いした。 なんやかんやと雑談をしていたが、この人はネットを普通には使うが、買い物をする際などで「消費者レビュー」を全く信用していないということが発覚し、大いに驚いてしまった。 たしかに、15年くらいまでは「サクラによるヨイショレビューばかり」という問題が大いにあったが、近年その傾向は著しく改善しており、
ユニクロ、しまむら、ジーユーの寡占状態がさらに強まっているという話
2026年4月8日 決算 0
多くの方が知っておられると思うが、2026年2月期決算で、しまむらの売上高がついに7000億円を突破した。 めんどくさいのでまとめてくれている記事から引用する。 全ブランドが増収達成のしまむらが売上高7000億円突破 年間配当は215円に増配 売上高は7000億3400万円（前年比5.2％増）、営業利益は614億8300万円（同3.8％増）、親会社株主に帰属
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