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南充浩 オフィシャルブログ

2013年 の記事一覧 : 242件

「お役立ち情報」の発信が重要

2013年3月6日 未分類 0

 以前、製造業も情報発信すべきだということを書いた。 それにはブログが一番良いと思う。 その際、ブログに書くことがなければ昼飯でも映画のことでも良いとも書いた。 ただ、書くことが習慣になれば、徐々に「お役立ち情報」を増やして行くのが良いと思う。 一口に「お役立ち情報」と言うが、業界人からすれば「当たり前のこと」を一般消費者に向けて分かりやすく書くことを心がけ

ジーンズは今後さらに苦戦するのか?

2013年3月5日 未分類 0

 2月売上速報が発表された。 ユニクロは 既存店売上高が前年比9・6%増 既存店客数が同15・1%増 既存店客単価が同4・8%減 ポイントは 既存店売上高が前年比0・6%増 既存店客数が同2・5%増 既存店客単価が同1・8%減 マックハウスは 既存店売上高が前年比5・3%減 既存店客数が同11・8%減 既存店客単価が同6・2%増 ハニーズは 既存店売上高が前

作った後のことも考えて

2013年3月4日 未分類 0

 先日、知人から「某靴下製造業から相談受けている」との話を聞いた。 以前は下請け製造業に徹していたそうだが、何年か前にオリジナルブランドの製造を開始した。 その在庫が1億数千万円分あるという。 上代(店頭販売価格)ベースなのかと尋ねると、下代(卸売り価格)ではないかという。 1足の製造原価が300円だと仮定しても55万足以上ということになる。これは膨大な在庫

日本で売れない物でも海外なら売れると考えるのは何故?

2013年2月28日 未分類 0

 国内産地の方々や行政に携わる方と話すと、「国内は成熟社会でこれ以上の市場開拓は無理なので、新興国の市場開拓を目指したい」と言う声をよく聞いた。とくに3年くらい前がピークだっただろうか。 当時はよく中国出店だという声を聞いた。 しかし、ちょっと待ってもらいたい。 ユニクロのように国内で6200億円の売上高があり、国民の90%以上が所有しているようなブランドな

10年以上続く調整期間

2013年2月28日 未分類 0

 先日から某専門学校向け資料としてジーンズの歴史をまとめる作業を行っている。 とくに参考にしている文献は、今は亡き日本繊維新聞社発行の「ヒストリー 日本のジーンズ」と繊維流通研究会発行の「ジーンズハンドブック」である。 1950年をスタートとして、両方ともジーンズには4回の生産調整期があったとする。 ちなみに日本繊維新聞社発行のは2006年発行で、繊維流通研

コト需要創造はソフトが重要

2013年2月27日 未分類 0

 阪神百貨店のレディースジーンズ売り場「ジーンズハウス」では昨年から定期的にワークショップが開催されている。内容も講師も毎回変わるが、売り場への集客の一環として始められた。 最近、ワークショップやイベントを定期的に開催する小売店が増えている。 阪神百貨店のような大手から1店舗しかない個人経営のショップまで同様の傾向である。 2005年ごろから、盛んに「モノ」

頭で料理を味わっている

2013年2月26日 未分類 0

 一口にポリエステルと言っても高い物から安い物まである。 「シルク=高級品」のイメージが固定化しているが、落ち綿を集めて生地にしてもそれはシルクである。 じゃあその落ち綿を集めたシルク生地が高級品かというとそうではない。かなり廉価品である。 アクリルと言っても高級品から廉価品まで幅広くある。 カシミヤ5%混だから高級品だよね。という人がいるが、5%なんて混率

悪化する兆候か?

2013年2月25日 未分類 0

 ライトオンとジーンズメイトの2月度売上速報が発表された。 これを見ると、1月下旬から2月20日までの両社は苦戦傾向にあったといえる。 ライトオンは 既存店売上高が前年比13・6%減 既存店客数が同20・1%減 既存店客単価が同8・1%増 だった。 ジーンズメイトは 既存店売上高が前年比6・3%減 既存店客数が同5・5%減 既存店客単価が同0・8%減 だった

隠居の証し

2013年2月22日 未分類 0

 最近、とみに頭髪が薄くなっており、もはやあきらめの境地にあるのだが、先日、繊研新聞に掲載された髪型の長編コラムは興味深かった。 1月23日付けで、国際日本文化センター研究員の平松隆円さんが書かれたものだ。 このコラムの3分の1くらいは男性の「ハゲ」について言及されている。 そもそもなぜ、日本人は「ハゲ」にはマイナスイメージがあるのだろうか。 このコラムにも

官僚に事業選定能力がないとするなら・・・?

2013年2月21日 未分類 0

 先日、楽天の三木谷社長のこんな発言が掲載された。 産業競争力会議:三木谷氏「政府関与は最小限に」 http://mainichi.jp/select/news/20130208k0000m020179000c.html 成長戦略の一環として同会議で示された「国内産業を再興して競争力を抜本的に高める」との政府方針について、「(政府は)かかわらなくていい」と政

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