告知のみでは反応・反響は得にくい
2013年10月7日 未分類 0
企業やブランドがツイッター、フェイスブック、ブログを開始しても反応・反響がないから止めてしまう。
これに対する対策は?と聞かれたことがある。
まず、前提としてツイッター、フェイスブック、ブログを始めてもよほどの有名企業や有名人でない限りすぐに反応・反響は出ないことを認識しなくてはならない。
例えばブログも記事が500本を越える蓄積ができると、特定の分野で検索した場合、そのブログがかなり上位に表記される。1000本を越えれば圧倒的にその分野において検索上位に出てくるようになる。
また、更新頻度もできるだけ高い方が良い。できるだけ早いうちに記事を蓄積したければ1日1本といわずに、1日に3本とか書けば良い。1日3本を毎日書けば、1年間で1000本の記事がたまる。
井原を拠点としながら多くの欧米ラグジュアリ―ブランドにデニム生地を販売している、世界的デニム生地メーカーのクロキの安達部長が4月からブログを開始されたが、半年で早くも約350本の記事が蓄積されている。
10月の更新はちょっとペースダウンした感があるがたいしたものである。
このペースを維持されればあと1年くらいで記事本数1000本を達成されるだろう。
次に記事の中身も考えなくてはならない。
イベント開催・出演の告知、展示会開催の告知、新商品発売の告知、セミナー開催の告知、など自社・自己都合の告知のみに終始していないだろうか。
これはツイッターやフェイスブックでも同じで、日頃、雑感らしい雑感も書き込まず、ひたすら自己のビジネスの告知のみに終始される企業や自営業者がおられる。
「新商品○○が発売になりました。アドレスはこちら・・・・・・・・・」
「セミナーを開催します。詳細はこちら・・・・・・・・・・・」
というような具合である。
はっきり言うと、告知ばかりのツイッター、フェイスブック、ブログはあまり読む気にならない。
逆に問いたいが、そういう告知ばかりの記事をアップしている方は、他社の告知のみの記事をわざわざリンク先まで飛んで読んでおられるだろうか?おそらくほとんど読まれていないのではないかと推測する。
そういうことである。
そりゃビジネスで活用しているわけだから、告知が一番の目的であるのに異論はないが、バランスの問題である。告知10割の記事なんて広告と同じなのでだれも真剣に読まないし、読者からの共感も得られにくい。
逆にいうと告知が半数、残り半数はその担当者や経営者、会社の個性がわかるような雑感や感想、日常のヒトコマなどを書き込む方が共感も得られやすいし、読者からの反応も高まる。
繰り返すが、これが超有名な企業やブランドなら告知10割の記事でもそれなりの反応はあるかもしれないが、それほど有名でない企業や個人が反応・反響を得ようと考えるなら告知は多くても半数程度にとどめなくてはならない。
この辺の読者との共感については、販促コンサルタントの藤村正宏さんや短パン社長のブログに詳しく書かれているのでご参照いただきたい。
営業の方法を革命的に変革する時代
http://ameblo.jp/ex-ma11091520sukotto/entry-11625862357.html
「そのためには、あなたの発信する情報がすごく大事です。
あなたが例えばブログやニューズレター、チラシなどで、いい情報をどんどん発信していく。
それによって、「ここってすごくいいな」という共感を覚えてくれる。
そうすると、欲しい人はアクションしてくれる。
向こうからアクションを起こしてもらうような仕組みを考えることが、すごく重要なんです。」
もう一つ。
ただ発信するだけではダメ。コミュニケーションを交わすことが大切なんです。
http://ameblo.jp/furamuclip/entry-11627681353.html
「たとえば。
Facebookに、ほとんど投稿しないのに、
自分(会社)主催のセミナーの時にだけに、
「 セミナーやります!来てください!」って投稿がある。
これ、どう思います?
Facebookでは友達。
でもあまり話したことがない。
更にFacebookであまり登場しない。
たとえ、どんなに素晴らしい講師をお呼びしたとしても、、、
その人との関係性が薄いと、あまり行こうとは思いません。よね?」
とまあ、それぞれ一節ずつを抜粋引用したが、そういうことである。
さて、ブログに戻ると、
記事の蓄積量が十分だったか?
記事内容が自社(自身)のビジネス告知のみに終始していなかったか?
この2点に気を付ける必要がある。
さらにもう1点付け加えるとすると、
担当者のパーソナリティーがわかるような雑感記事や、読者や世間一般に対する「お役立ち情報」「豆知識情報」などが適度に差し込まれていると反応・反響が出やすいだろう。
せっかく無料で自社の情報発信ができるメディアがあるのだから、この辺りに留意してもう一度活用し直してみてはいかがだろうか。