月別: 11月 2017 (1ページ / 2ページ)

アパレル業界人が期待するほどネット通販は利用されていない

実店舗での洋服販売が不振なアパレル業界は「ネット通販こそ新たな楽園だ」とばかりにEC化比率を高めようとしている。
もちろん、実店舗にくらべるとネット通販はコストが安いから、これに成功すると利益額が増える可能性が極めて高い。
すでにインターネット環境もかなり整備されている。

「テレホーダイ」で毎晩11時からネットにつないでいた時代が懐かしい。
それ以外の時間でつなぐと通話料がバカ高かったからだ。

インターネット通販市場はこの10年間で5倍強にまで拡大しているから、洋服もネットでさらに売れるようになる。理論上はね。

しかし、実際のところインターネット通販を利用している人の割合は、アパレル業界の人が想像しているよりも低い。

例えばこんな報道がある。

実はネット通販の初心者だらけだった? ネット消費率17%からみるECビジネスの今後
https://netshop.impress.co.jp/node/4902

「ネットライフ1万人調査」の5年間の結果をまとめてある。

この数値を見て最初に驚かされたのは、総消費額全体に占めるネット消費率が、5年前と比較しても“ほぼ横ばい”という点です。14%~17%と数値の変動がほとんどありません。

とのことである。
しかし、この調査だとネットの市場規模が伸びているのに、使用金額が横ばいであることは整合性が取れない。
この記事の筆者もそこに疑問を抱いている。

まず、1つの大きな問題は「ネットで1年間買い物をした金額を正確に答えられる人はいない」という点です。

ネットにさほど関わっていない一般の消費者は、私たちが想像するよりもずっと、ネット通販に対して距離を置いているのではないかと思います。

事実、ネットライフ1万人調査では年齢の人口分布にあわせて調査を行っているため、比較的ネットに不慣れな高齢者に調査結果が偏ってしまうところがあります。その結果が15%前後という低いネット消費率につながっていると考えられます。しかし、見方を変えれば、ネット通販に不慣れな人は、世の中にまだまだ多く存在しているとも言えます。

 

とのことである。

また、総務省の昨年のネットショッピングの調査によると、

二人以上の世帯におけるネットショッピングを利用した世帯の割合は、家計消費状況 調査が始まった 2002 年は 5.3%でしたが、2015年には 27.6%と 5.2 倍となっています。



http://www.stat.go.jp/data/joukyou/topics/pdf/topi920.pdf

とのことで、たしかに急増はしているが、利用した世帯はたった28%しかなく、のこり72%の世帯はネットショッピングを利用していない。

この2つの調査にはもちろん誤差は含まれるだろうが、その誤差を差し引いたところで少なくとも60%以上の世帯ではネットショッピングを利用していないと考えて間違いはないだろう。

また別の調査もあって、先の記事内でも触れられているのだが、

総務省の調査では、2年前の時点で「全年代で7割以上の人がネットショッピングの経験者」と発表されていますが、ネットショッピングを「したことがある」のと「よくしている」とでは、状況が大きく変わってきます。つまり、EC市場1.35倍の成長率の中には、ネット通販のヘビーユーザーが買い物した数よりも、年に数回しかネット通販を利用しない不慣れな人の数の方が圧倒的に多く存在しているとも考えられるのです。

とのことで、年に1回か2回くらいは使ったことがある人は7割になるが、頻繁に利用している人となると、やっぱり20~30%程度になると考える方が実情に沿っているといえる。

さらにいえば、ここでいうネットショッピングは洋服だけではなく、家電や家具、日用消耗品、本、ガンダムのプラモデル、食品などが含まれており、それの総額市場が16兆円くらいだということに留意する必要があるのではないか。
ネット通販市場規模が15兆円とか16兆円と言われているが、そこに含まれている洋服の売上高はどれほどあるのか。
おそらく業界が思っているよりも低いのではないかと考えられる。

個人的な行動をさらすので恐縮だが、当方は3年くらい前から毎月1つか2つの商材をネットで買うようになった。
2014年以前にはネットで買った商品なんて1つあるか2つあるかで、そのうちの1つは8年くらい前に、うちの長男が大型書店にも売っていないマニアックな本を欲しがったので、Amazonで取り寄せた。あともう一つは5年前くらいに価格コムでノートパソコンを買った。記憶にあるのはこの2つで、それ以外は2014年以前にはネットで買い物をしたことがない。

現在、もっとも頻繁に利用するネット通販は断トツでAmazonである。
次にYahoo!ショッピングとヨドバシカメラドットコムである。
洋服も買ったことがあるが、ユニクロとジーユーのみだ。今月、例外的にAmazonで5999円のレザージャケットを買ったのと、今夏にAmazonグンゼのYGカットオフ肌着とボディワイルドのフットカバーを買ったくらいだ。

当方がネットで買うのは、

1、ガンダムのプラモデル(毎月1個くらい)
2、スマホアクセサリー(スマホカバー、画面の保護シート)
3、生活雑貨(布団カバーなど)
4、パソコン回りの商品(プリンターのインクなど)
5、リュック

がほとんどで、例外的にAmazonでレザージャケット、グンゼの肌着と靴下を買ったくらいである。
衣料品はユニクロとジーユーのみで、今年に入ってからユニクロのネット通販では買っていない。
ジーユーは送料5000円以上が無料になるので、10月にカットソースーツを2着(合計11000円強)を買っただけだ。

自分自身の生活を振り返ってみても、洋服を買う確率は格段に低い。
全員が当方と同じ嗜好だとは思わないが、アパレル業界人が思うほどには一般消費者はネットで服を買っていないのではないか。
もしくはネットショッピングそのものを利用していないのではないか。

実店舗販売が苦しいから何かにすがりたくなる気持ちはわかるが、上記の調査結果を踏まえた上でネット通販を強化しないと、結局はコストも手間も無駄になってしまう。コンサルもメディアもネット通販を煽ってばかりいないでもう少し冷静な視線を企業に提供してはどうか。

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衣料品に固執している限り百貨店の業績は回復しない

百貨店という業種の業績回復を目指すなら、所詮は単なる小売店に過ぎないのだから、「売れる物を売れ」としか言いようがない。
「売れない物」「売りにくい物」に固執して何を嘆いているのかと思う。

今、百貨店で「売りにくい物」といえば衣料品、とくに婦人服である。
これを減らして「売りやすい物」である化粧品と食品の売り場を拡張すれば良い。
それだけのことである。

一方、「百貨店=ファッション売り場」だと考えている人からすると、婦人服売り場は減らせないというだろう。
百貨店という業態をどう捉えるかによって結論は異なるが、そもそも百貨店は「ファッション売り場」だったのだろうか?
80年代ごろから「勝手に」ファッション売り場へと変貌させたのではないのか?

なまじ「ファッション売り場」として死守しようとするから苦戦しているのではないか。

失速したはずの”爆買い”が帰ってきた理由
「百貨店業界の底入れは本物だ」
http://president.jp/articles/-/23609

この記事に書かれているように「底入れは本物」だとはまったく思わないが、富裕層の消費が回復しているのは事実である。

インバウンド以外では時計など高額品が堅調だ。高島屋の広報担当者は「日経平均で2万をつけた6月ごろから伸びが顕著になった」と説明。株高の恩恵を受けた富裕層の消費が支えているという。宝飾品は4.0%、美術品は7.9%、それぞれプラスになった。



とのことで、ここに加えて外商も回復しているという。
知り合いの某毛皮業者は、2年ほど前から外商向けの30万円~50万円くらいの毛皮製品(フェイクファーではない)の売れ行きが回復してきて、今年は毎月追加発注が来るという。

これまでは黒、茶、ベージュなどのベーシックカラーの需要ばかりだったが、2年くらい前からはピンクなどの綺麗な色のファーの発注が主流だという。

一方、再三各方面でも報道されているように、インバウンド消費が回復しているが中身は変わっている。
以前は高級ブランド品だったのが化粧品などが主体となっている。

インバウンド消費をことさら重要だとは思わないが、そこに照準を当てても洋服よりは化粧品を強化すべきなのである。

このプレジデントの記事にも


一方で米アマゾンなどのインターネット通販に押される中間所得層は厳しい戦いが続く。高島屋は婦人服が1.7%減、紳士服が4.6%減と衣料品は相変わらず不振だ。

 

とある。
「アマゾンなどのインターネット通販に押される」とはステレオタイプの紋切り型で失笑するほかないが、高島屋だけの数字で見ても衣料品は苦戦している。
百貨店協会の売上速報でも衣料品は押しなべて不調である。

だとしたら、百貨店という「単なる一小売店」がファッション衣料品に固執する意味があるのだろうか。
当方はまったく意味がないと考える。
それは単なる自己満足じゃないのか。

小島健輔さんや松岡真宏さんが指摘しておられるように、百貨店の衣料品売り場は80年代から拡大し始めた。
80年代、90年代と拡大を続けて2010年代に至っている。

http://www.apalog.com/kojima/archive/2077

 

80年頃には1.7倍程度の差(婦人服売り場と紳士服売り場の広さの差)だったのが90年頃には2倍強になり90年代末には3倍にまで開いた経緯を振り返っても、消費の実勢を超えた拡大であった事が伺われる。

 

じゃあ、どうして80年代と90年代はひたすら衣料品売り場を拡張し続けてきたのだろうか。
それは百貨店にとって最も「売りやすい」「売れやすい」物だったからにほかならない。
別に百貨店は元から「服屋」なのではない。
服が売りやすく、売れやすかったから衣料品売り場を広げただけで、当時、ほかの物が売りやすかったなら、それを広げていただろう。
しかし、90年代だとすでに家電量販店が成長しており、家電と玩具は最早値段と品ぞろえの豊富さでは百貨店が勝負できなくなっていた。
だから百貨店は家電と玩具を切り捨てた。

別に衣料品が百貨店のアイデンティティだったわけでもあるまい。
バブル景気とファッションブームでそれが最も売りやすい品物だったというだけに過ぎない。

先ほどの小島健輔さんのブログから再び引用しよう。

 

衣料品は前年(16年)も大きく落としているため前々年比で見ると、紳士服・洋品が8~10月平均で93.4とヒト桁の落ち込みに踏み止まったのに対し、婦人服・洋品は同88.7と大きく落としており、その差は4.7ポイントも開いている。前々年からの減少額(年間)は紳士服・洋品の339.5億円に対して婦人服・洋品は1451.9億円と4.3倍近く、そこにこそ衣料不振の本質が潜んでいるように思われる。
家計支出調査では紳士衣料の1.8倍弱の婦人衣料が百貨店では紳士衣料の三倍近い売場を占めて三倍強を売り上げており、婦人服が過大供給になっている事は間違いない。

 

とのことで、結局は80年代・90年代に婦人服偏重になったままで、それをいまだに維持しようとするから百貨店は苦戦し続けるのである。

今なら、家電量販店の家電に飽き足らないと思っている層を呼び込むというのはどうだろうか?
また自転車やサイクリング用の衣服なんていうのを強化してみてはどうか?

たしかに消費者教育は必要だが、要らない物を無理やりに売り続けるというのはいかがな姿勢だろうか。
百貨店の婦人服売り場なんて伝統芸能でも重要文化財でも国宝でもないのだから、売れなくなればさっさと縮小すれば良いのではないか。
そういう硬直したマインドそのものが百貨店を凋落させていることに気が付くべきである。

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ZOZOSUITによってユニクロは終わる?いや、終わらないよ(後編)

さて昨日の続きを。

ZOZOSUITによってユニクロは終わる?いや、終わらないよ
http://minamimitsuhiro.info/archives/1964.html

ZOZOSUITの登場に浮かれるのはご勝手だが、「ユニクロ終わる」ってのは違うかなと。
たしかに、このシステムはIT系・アパレル系はだれもが夢想したと思うが、資金のことが念頭にあって実際にだれも実現にはこぎつけなかった。
これを実現化したことだけでもやはりスタートトゥデイはすごいとは思う。

しかし、スタートトゥデイを持ち上げすぎるのはどうかとも思う。

ユニクロに限らず、個人情報を積み上げている企業は意外に多い。
ニッセンや千趣会などの通販大手なんて何十年にも渡って莫大な個人情報を積み上げている。
ただ、好調なベルーナを除く不振大手通販各社はその情報の分析が甘くて生かし切れていないのである。

スタートトゥデイが今後、新規投入するプライベートブランド「ゾゾ」について考えてみよう。

今回のスーツで採寸したデータをゾゾの製造に生かして、「究極のフィット感」を実現するそうだが、テイストがベーシックカジュアルであること以外、何も発表されていない。
このため、現時点で商品について外野がワーワー言っていてもまったく意味がない。

それと、採寸によって「洋服はオーダーメイドに回帰する」なんてぶち上げている人もいるが、「ゾゾ」ブランドに関しては、オーダーメイドは当てはまらないと思う。

オーダーメイドをぶち上げている人はフルオーダーをイメージしていると思うのだが、現時点で分かっていることから推測すると、それはありえず、パターンオーダーになるのではないかと考えられる。

なぜ、フルオーダーでないかというとそれは「ベーシックカジュアル」とされている時点で超高価格はあり得ない。
それこそユニクロで買えるテイストの物を超高価格にしたって意味がない。
もちろんユニクロほどの低価格にはならないだろうが、そこにある程度近しい価格にしようとするならフルオーダーでは無理だ。
例えば、ジーンズの最高価格は1万9000円までだろう。2万円を越えるようなジーンズはおいそれとは売れない。理想を言うなら、15000円未満だと思う。
となると、バカ高くなるフルオーダーは使えない。

パターンオーダーになると、ツープライススーツショップですでにスーツ28000~38000円で作れる量産システムが確立されているので、ある程度の価格帯に抑え込むことが可能になっている。

それにZOZOTOWN出店ブランドの中には高価格帯カジュアルを扱っているところも多く、そこと競合させることは考えにくい。
あくまでも出店ブランドとコーディネイトが可能で隙間を埋めるようなベーシックカジュアルになると考えた方が間違いがないのではないか。

どうもフルオーダーとパターンオーダー(セミオーダー、イージーオーダー)をごっちゃに考えている人が多すぎるのではないか。
一般消費者ならそれは仕方がないが、業界人がその違いと価格差を理解していないのはいかがなものだろうか。

また、サイズを測定して「究極のフィット感を実現」というけれども、カジュアル服にそこまでの「フィット感」が必要だろうか。
究極にフィットさせるとレオタードになってしまうが、そういうフィット感をカジュアルに求める人は数少ない。
手足の丈の長い短いという問題は解決されるだろうが、その部分以外では既存の他社カジュアルブランドをすべて駆逐することは考えにくい。1センチの身幅の狭い広いはどうでもよいと考える人が多いのではないか。

究極のフィット感が求められるのはレオタードと競泳用水着くらいだろう。

逆に現在トレンドのルーズフィットの場合、フィット感は必要ない。

個人的に興味があるのが、採寸した体型データをもとにして、どの程度のサイズ感にアレンジするのかである。
レオタードみたいにピチピチにする必要はなく、データをもとにしてどれくらいのゆとりを衣服に持たせるようにアレンジするのかという問題は簡単なようで意外に難しい。
逆にレオタードを作る方が簡単だろう。データに合わせてぴったりさせれば済むのだから。

データをもとに2センチゆとりを作るのか3センチにするのか。
ルーズフィットなら何センチのゆとりを持たせるのか。

ここの決断はかなり難しいのではないかと外野からは推測する。

どのような決断を下したシルエットが提示されるのか興味は尽きない。

また、繰り返しになる部分もあるが、ファッションにはさまざまなテイストがある。
アメカジ、モード、トラッド、フェミニン、などなどだ。

このすべてのジャンルを「ゾゾ」ブランドが網羅できるはずもないし、するとは到底思えないので、市場すべてを「ゾゾ」が占有してしまう可能性は限りなくゼロに近い。
大真面目にそれを考えている人は、たった6兆円で売却されたモンサントが「世界征服をする」と考えている人と同じくらいナンセンスだ。
たった6兆円で世界征服できるなら、もっと早くにいろんな国が買収していただろう。

となると、ゾゾはベーシックカジュアルとプラスアルファを販売しながら、ゾゾタウンへの出店ブランドに体型データを供与して、そのブランドが製品開発に生かすというのが最も現実的な予想ではないか。
出店していなくても、ビジネスとしてユニクロや無印良品などに体型データを販売することも考えられる。
また肌着メーカーやスポーツウェアメーカーにデータを販売することもあるだろう。

さらには前澤社長は「靴の開発に向けたサイズデータ収集を始める」と言及しており、衣料品よりも5ミリのサイズの違いにシビアな靴というジャンルにこそ、この採寸データシステムは相応しい。
洋服はサイズが5ミリや1センチ違っても着られるが、靴は5ミリ違えば足さえ入れられない。

そうなると、このシステムで究極のフィット感が求められるのは服ではなく靴である。
究極のフィット感が得られる靴なら興味はある。

よほど特殊な固い素材でもない限り洋服はそこまでシビアにサイズは求められない。とくにカジュアルは。

以上のように考えると、ゾゾブランドのベーシックカジュアル衣料品は、現在の市場を壊して占有してしまうほどの商品ではなく、現在あるうちのワンオブゼムとして消費者の選択肢の一つになるのではないか。
また当然、今回のニュースですでにデータを所有している大手通販各社やユニクロ、パターンオーダースーツブランドはさらに研究を深めるだろうから、ある程度の全体のレベルアップも見込める。

話題性によって市場を活性化する可能性はあっても、ゾゾが占有してしまい現在の実店舗はすべて終わるというのは、ちょっと考えにくい。
一般消費者やタレントならそういう予想に酔っても良いが、自称も含めて業界の専門家が浮かれてしまうのはどうかと思う。まさに消費者と専門家(自称も含めて)の差が無くなりつつあるとしかいえない。
今回のZOZOSUIT騒動ではそのことが露呈したのではないか。

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ZOZOSUITによってユニクロは終わる?いや、終わらないよ

今、業界で話題なのがZOZOSUITだろう。
これについてはZOZOが開発するプライベートブランド「ゾゾ」の詳細が何一つ明らかになっていないにもかかわらず、空想・妄想織り交ぜて盛り上がっている。

「ゾゾ」ブランドはベーシックカジュアルであるということ以外、ラインナップも価格帯も初年度販売目標も何も発表されていない。
だから現時点ではどんなに優れた推測でも推測の域を出ず、妄想のから騒ぎというふうにしか見えない。

さて、ZOZOSUITだが、着用することで瞬時に体のデータを計測するという優れもので、これはたしかに革命的といえる。
しかも希望者には無料で配布するとのことだから、話題が沸騰するのも当然である。

しかし、先走りすぎている人も多くいるように見え、なんだか勝手に一人で泣いたり騒いだり、意味のわからないポエムを書いたりで、なんとかならんのかなと思う。

ZOZOSUITの考察についてもっとも賛成するのがこのブログである。

ZOZO SUITが「マーケティング」「コンテンツ」「マネタイズ」の全ての要素を揃えた最強のフリーミアムになる可能性の理由
http://ryoheiyotsumoto.com/zozosuit/

このZOZO SUITがどれぐらいの数がばらまかれているのか?はわかりませんが
ZOZOがこのデータを手に入れることで
今まで誰も揃えたことがなかった「3つ」の個人情報を揃えることが可能になります。

1、名前、生年月日、性別、住所、それに購入金額や決済使用カードから予想される「収入という個人情報」
2、ファッション的な観点の趣味趣向。という「個人インサイト情報」
3、体のサイズ。という「身体的個人情報」
この3つのデータを膨大に持ってる企業は未だかつて無いんじゃないでしょうか?

それこそ学校で身体測定やってるお国ぐらい。
この意味わかりますか?

アパレルの総合小売EC(売り場編集)で集めた「顧客データ(リスト)」を使って、
全く新しいマネタイズ方法が可能になるデータをZOZO SUITで手に入れている。
しかも、本来なら「お金」渡して手に入れたい情報を「無料で勝手に向こうから定期的に送ってきてくれる」
ZOZO SUITを無料で提供するフリーミアムでフロントエンド商材として提供し、
今まで誰も手に入れる事ができなかった種類の膨大な量の個人情報を手にする。
カンの良い人ならわかるともいますが、

このデータを持つ事だけで、別に「洋服」を売らなくても十分儲かるネタなんですよ。
洋服売るのは「おまけ」でもいけるぐらい。笑
そのぐらいこの「個人情報」は誰も持っていない情報なんですよ。
しかも、これが定期的に個人のデータが更新されて蓄積していくなんて継続性ある稼働率としたら、、、
あらゆる業界の「ホスト側」としてSTART TODAYは君臨するでしょうね。

との見方で、これが今回のZOZOの真の目的だといえる。

もうすでにZOZTOWNは生年月日、住所、性別などの膨大な個人情報をすでに持っている。
あんまりピンと来ていない人が世の中多いみたいだが、この個人情報というのは貴重なデータで、今まで企業はこれをわざわざカネを払って買っていたのである。

ネットで「個人情報を登録してくれたらもれなく10ポイント進呈」とか「1000円進呈」とかやっているが、だれも親切として見ず知らずの他人に10ポイントとか1000円とかを恵んでやりたいわけではない。
それはそれだけのカネを払ってでも手に入れたいデータなのである。

ZOZOはそういう個人情報に加えて何万人か分の体型データまで入手してしまう。
通常ならその体型データは企業がカネを払って購入するところだが、今回は向こうから無料で送ってきてくれるのである。

そこまでの個人情報をZOZOが握ってしまうのはなんとも不気味だと個人的には感じる。
だからもともとZOZOでは買い物をしたことがなかったし、今回のZOZOSUITは申し込まない。
しかし、それに乗ってみるという選択も理解できる。
以上のことが分かっていて乗るならそれは立派な選択だが、理解せずに乗るのは疑問を感じる。
情弱は他人の養分にされるだけの存在としか言いようがない。

それはさておき。

今回の件で、「ユニクロ終わった」とか言っている人がいるが、それは少々早計ではないか。
ユニクロは終わらない。
すでにユニクロもオーダージャケットやオーダースーツによってある程度の体型データを集めている。
おまけにネット売上高は450億円もあり、あの単価でその総額を売るためにはどれほどの人間がユニクロのオンラインストアで買っているかである。
その膨大な数の個人情報がすでに蓄積されている。

それらのデータをユニクロが今後さらに精度を高めて利用することは十分に考えられる。

また、ユニクロが本当にZOZOを脅威だと思えば買収したり、業務提携や資本提携をするだろう。それだけの資本力は持っている。
ZOZOからデータを購入することもあるだろう。

さらにいえば、ZOZOが衣料品業界にある種々のテイストすべてを自社製品で網羅することはできない。
網羅できない(しない)テイストのブランドは確実に生き残る。

旧型アパレルが終わるのではないかと思うが、カネを支払ってそういうデータをZOZOから購入すれば終わることもない。

あと「ゾゾ」ブランドのPB商品についても考えてみたい。
どうも早とちりでフィーバーしすぎている人が多い気がする。

ちょっと長くなってきたので、続きは次回にしたい。

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ファッション雑誌の販売部数は激減している

最近、ファッション雑誌をほとんど読まなくなった。
当方はモデルやタレントに一切興味はないので、元からそれが目的では読んでいない。

93年に「デモシカ」で洋服販売員になるまではファッションに興味はなかったから、働き出してから「勉強しなくちゃ」ということでファッション雑誌を読み始めた。
仕事で商品を扱っていることもあって、読んでみると意外に面白かった。
まあ、暗記することが好きなので、読んで新しい用語を覚えることが当方にとっての快楽だっただけのことである。

洋服のコーディネイトなんてまったく知識がなかったから、ファッション雑誌の全コーディネートを暗記するまで繰り返し読んだ。
月刊誌を1冊買って、それを10回以上全ページ読んですべてのコーディネイトを暗記した。

暗記量が増えると、買い物に行っても「あ、あの号のあのページに掲載されていたシャツと似ている」ということが瞬時に思いつくようになり、じゃあ、「似たようなこのジャケットと合わせればあのページが再現できる」という選び方ができるようになった。

もちろん、雑誌に載っている商品はン万円もするので、貧乏人であり貧乏性な当方がそのまま買うはずもない。
似たような安い商品で代用するのである。

似たような安い商品だけでどこまで再現できるか、というのも貧乏性の当方にとってはなかなかの快楽で、そのまま今に至っている。

2005年までおよそ10年間はそんな生活が続いていた。
2007年ごろから、一応1冊は買うけどそんなに繰り返し読むことはなくなった。
覚えなくてはならないコーディネイトがなくなったからだ。

それでも惰性で毎月1冊は買っていたが、2010年頃から買うことすらしなくなった。
今では発売日に書店に行って、30秒くらいペラペラ流すくらいしかしない。

ファッション雑誌に掲載されていることで未知のことがなくなったというのが最大の理由だ。
それとコーディネイトが見たければ、インターネット上で無数にある。しかも雑誌と違って日替わりだ。
また、インターネットだとブランドの公式サイトでもそれぞれのコーディネイトが掲載されている。

コーディネイトが知りたければファッション雑誌を買うよりもインターネットのほうが圧倒的に利便性がたかく、サンプル数も桁違いに多い。

ファッション雑誌が冬の時代になるはずである。笑

そういえば、先日、こんな報道があって驚いた。

宝島社がトップ独占で依然好調 2017年上半期雑誌売り上げ
https://www.wwdjapan.com/508530

これを読んで「相変わらず宝島は絶好調!」とか「宝島スゲー」なんて思ってはいけない。
この報道で注目すべきは販売部数だ。

女性ファッション雑誌1位は「スウィート(sweet)」で月間平均販売部数25万7554部、2位は「リンネル(Liniere)」で19万3001部、3位は「グロー(GLOW)」で18万4783部、4位は「インレッド(InRed)」で15万2729部となり、上位を宝島社が独占した。「スウィート」は09年上半期に1位を獲得して以来、17期中(09年~17年)14期1位を獲得している。5位には「ニコラ(nicola)」(新潮社)が14万9014部でランクインし、ティーン誌が健闘した。

とある。

しかし、2008年頃までは宝島のファッション雑誌は100万部くらいあった。
それが今はトップのスウィートですら25万部しかない。
ピーク時の4分の1か5分の1まで販売部数が減少している。

2位のリンネルや3位のグロー、4位のインレッドの販売部数は20万部を下回っている。
20万部を越えているのがスウィートしかないというところが、ファッション雑誌の不振を如実に物語っている。

インレッドの15万部というのはメンズのサファリやライトニングとあまり大きく変わらない。

女性ファッション雑誌はそこまで低迷しているということである。

「マニアック」と評されたメンズのライトニングとほとんど変わらない部数にまで追い込まれてしまっている。
ファッション雑誌は最早「マスコミ」などではなく「ミニコミ」になっているといえる。

もちろん、ミニコミとして狭い範囲の人々に厚く深く支持されるという在り方は一つの存在理由になる。
それを否定するつもりはまったくない。ミニコミとして突き進めば良い。

注意を喚起したいのは、アパレル企業、アパレルブランドに対してである。

ごくまれにアパレルやブランドの販促に関わるミーティングを覗かせてもらうことがあるのだが、旧型アパレルはほぼ全社といっても良いくらいにいまだにファッション雑誌と人気タレントにこだわっている。
90年代の手法を20何年間も後生大事に続けているわけだ。

しかし、近年、とくに2010年以降不振が続いているということは、その90年代手法は現代においてまったく販促効果がないということにほかならない。

アパレル経営者の大好きな「費用対効果」でいえば、まったくないということになる。
ボーナスをカットしたり、昇給を据え置きしたりというコストカットには俊敏に行う癖に、なぜ費用対効果が限りなく低い90年代販促手法に固執するのかまったく理解に苦しむ。

売りたいのなら「売れる手法」を取り入れるべきで、90年代のままの手法を続けている限り、「売れるようになる」ことは絶対にない。
そして「売れない手法」しかいまだに提案できないような広告代理店とは付き合うべきではない。

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はるやま商事がビッグサイズ専門メーカーのマンチェスを買収した理由とは

はるやま商事が岐阜のビッグサイズメンズ専門メーカーのマンチェスを買収し子会社化した。

マンチェスといっても知らない人は本当に知らないだろうが、昭和27年創業の老舗メンズビッグサイズ専門のメーカーで最近では自社子会社でネット通販も手掛けていた。

実ははるか昔、18年くらい前に一度、今はなき岐阜ファッションフェア(GFF)というイベントの取材のついでに訪問したこともあるのだが、その際どんな話を聞いたのかも忘れてしまった。
こちらも駆け出しの記者でおそらくろくな質問もできていなかっただろう。

そこから、時が流れて2010年くらいにマンチェスの岐阜本社を訪問したことがある。
この時は、当時手伝っていたOEM会社の社長と同行した。
記憶の中にあるマンチェスの建物とはずいぶん変わっていて、かなり近代化されていた。
立派な本社ビルだった。
もしかしたら当方の昔の記憶が間違っているのかもしれない。

はるやま/ビッグサイズを強化、既製服製造販売「マンチェス」子会社化
https://ryutsuu.biz/strategy/j111633.html

このマンチェスをOEM会社に紹介してくれた業界の大ベテランがおられたのだが、最近は連絡がない。
年齢的にももうかなりご高齢になられている。
たまに「果たしてご存命だろうか」とふと思うことがある。

まあ、それはさておき。ニュースの内容を見てみよう。

はるやまホールディングスは11月15日、既製服製造販売の「マンチェス」と「ミッド・インターナショナル」の株式を取得し、子会社化すると発表した。
はるやまグループは、2006年10月からビッグサイズの衣料品を販売する「フォーエル事業」を展開しており、10月末現在、96店を運営している。
マンチェスは大きいサイズの衣料品などの製造、販売(卸売)を、ミッド・インターナショナルはマンチェスが製造する商品などのインターネットなどによる通信販売を、それぞれ主要事業としている。

とある。
この流通ニュースには書かれていないが、ミッド・インターナショナルはマンチェスの子会社で、マンチェスが企画製造したビッグサイズのメンズ服をインターネットで販売する会社である。
両社合わせての売上高は19億円と日経新聞は伝えている。

金額的にはそれほど大した額ではないが、ビッグサイズ専門メーカーを傘下に加えたというのは、はるやまにとってはかなり効果的である。

まず、地味ながらマンチェスには他社にないノウハウがある。
それは、スーツからカジュアルまで数多くのブランドのビッグサイズをマンチェスは手掛けているが、そのビッグサイズの型紙(パターン)は独自のもので、逆にライセンス供与先がそのパターンを使用することもある。

それに手掛けているブランドは数多く、錚々たるラインナップだ。
ミッド・インターナショナルのサイトを見てみよう。

https://www.bigsize.co.jp/brand/

アディダス、リーバイス、エドウイン、ナイキ、ラコステ、ディッキーズなどなど。

2L~8Lくらいまでのサイズを展開している。
2Lくらいまではどこのブランドも自社で企画製造しているが、4L以上となるとちょっと手掛けていない。
それをマンチェスは企画製造してきた。

2Lくらいまでのパターンのグレーディングでは4L以上になるとサイズバランスがおかしくなる。
ウエストを巨大化させるのに比例して裾幅まで広げれば、袴みたいなズボンになってしまう。
それを「ハカマックス(笑)」とでも名付けて売れば良いかもしれないが、まあ、普通には売れない。
普通に売ろうと思うなら、裾幅は少し狭めにしなくてはならない。
このグレーディングのノウハウをマンチェスは持っている。
だから先に挙げた錚々たるブランドでもマンチェスのノウハウを逆に採用することもある。

このノウハウを手に入れられたことははるやま商事にとってはかなり有効な武器になる。

また、記事でも書かれているように、ビッグサイズは利用者数が少ない割には囲い込みがしやすい。

体験例でいうと、6Lくらいまでレディース服をそろえているバッタ屋が天神橋筋商店街にある。
3Lくらいまでなら通常ブランドでも扱っているが、4L 以上になると扱いがない。

だから、ビッグサイズが売っている店には顧客化し、定期的に足を運んでくれることになる。
また、チマチマと毎日1枚買うのではなく、買うときは数点以上のまとめ買いをしてくれる。

レディースに比べてメンズは服を買わないが、それでも同様の消費傾向だろうと推測される。
日々高回転にはならないかもしれないが、まとめ買い比率と固定客化の確率はかなり高くなる。
そうすると、定期的で確実な売上高が見込めることになる。

個人の家計でも不定期に100万円収入があるよりも毎月10万円ずつ収入がある方が生活設計しやすい。
企業も店も同じことだ。

はるやま商事はすでに11年前からビッグサイズ専門店を展開しているが、マンチェスを手に入れたことで企画製造のノウハウはさらに磨きがかかり、取り扱いブランドラインナップも増える。
さらにいえば、固定客も増える見込みが高く、はるやま商事にとっては最良の買い物だったといえるのではないか。

はるやま商事は近年、ブランド買収を盛んに行っているが、廃止ブランドの引き取り専門店みたいになっており、トランスコンチネンツしかりイーブスしかりテットオムしかり、で果たしてこれらのブランドラインナップがはるやまに必要だったのかどうかと首を傾げることが多かった。
しかし、今回の買収ははるやま商事の近年の買収の中では最も適切だと言えるのではないか。

知名度は高くないが優れたノウハウを持っているマンチェスに目を付けたところも慧眼だったといえる。

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絶妙な便乗表記が施された商品の数々

最近はあからさまなパクリみたいなブランド名はなくなったが、それでも便乗商法みたいな類似したブランド名や商品名はいろいろとある。
当方はそういうのを見るのが大好きなのだが、それにしても各社・各ブランドとも工夫を凝らしていることに感心してしまう。

以前、Amazonで「ディーゼル」を検索していたら「ディーゼルパワー」という激安の謎ブランドを発見した。

インターネット通販はすでにレッドオーシャン

もう再生産はされていないようだが、「ディーゼルパワー パンツ」で検索すると、Amazonのページが今でも表示される。

当然、当方はあの「ディーゼル」の商品を検索でしたかったのだが、表示されたのは「ディーゼルパワー」だった。
それにしてもこの絶妙なネーミングにはうならされた。

「ディーゼル」とは、エンジン機関の名称であり、そこにパワーを付けるといわゆるそういうエンジン系の名称のようになる。
それでいて、あの「ディーゼル」を連想させるのだから、このネーミングを選んだ人は一種の天才かもしれないと思う。

1年半前に先のブログは書いているが、そのブログをアップした際、ディーゼルジャパン社内では騒然となったらしい。
ディーゼルジャパンの中の人からそのように報告を受けている。

4年近く前に雨の日用の靴としてコンバースの防水スニーカー、エヴォブーツをネットで買った。
ところが、これが水が染みこむようになってきたのでそろそろ新しい防水靴を買おうと思って、先日からネット通販を検索している。
まず、第1条件は見た目、第2条件は価格の安さ、である。
この両方が兼ね備わっていないと買うつもりはない。

ファッション好きの人はZOZOを利用するようだが、価格が高いのと送料一律200円なので、当方はZOZOは永遠に利用しない。
もっぱら、AmazonとYahoo!ショッピングがメインでたまに楽天を見る。
あとは価格コムだ。
ガンダムのプラモデルはだいたい価格コムとAmazonを比較して、安い方で買っている。

防水靴はAmazonはあまり豊富ではなく、Yahoo!ショッピングのほうが低価格でバリエーションが豊富なので、買うとしたらYahoo!ショッピングで買おうと思っている。

先日、Yahoo!ショッピングで防水靴を検索していたら、2000円台~8000円くらいまでの低価格防水靴がたくさん表示された。
さすがはYahoo!ショッピングである。

防水スニーカー類だとコンバースとかコールマンとかそういう知名度の高いブランドもあるが、2000円台・3000円台だと見たこともないような無名ブランドの商品が多い。
その低価格無名ブランドの特徴は、意味不明のアルファベットや数字が靴本体に割合にデカデカと表示されている。
てか、その表示要る?

例えば、タンの部分にデカデカとアルファベットで「B.F.」と表示されているスニーカーがあったが、それは一体何の意味があるのだろうか。この「B.F.」がデカデカと表示されているためにひどく見栄えがダサい。
この表示がない方がずっと洗練されていて使い勝手が良い。

ちょっと残念な仕上がりである。

で、同じようなスニーカー類の中に「Y8」とタンに表示されているものも見つけた。
これさえなければ、マシだったのになあと思っていたら、あれ?これって「Y3」の便乗じゃないか?と気が付いた。

Y3はご存知のとおり、山本耀司とアディダスの名高いコラボブランドである。

3と8は似ている。3を二つ連結させれば8になる。
これを考えた人は天才的知恵者ではないか。

さらに検索し続けると「V8」という謎の表示が施された靴も発見した。
V8ってなんの意味があるのだろうか?マシンハヤブサの新しいエンジンだろうか?

で、少し考えてみた。

このVってYの便乗か?
だとしたら、V8もY3の便乗ではないか?

VとYも似ている。3と8は先ほど書いた通りだ。

一般的に、ビッグシルエットのトップスにタイトなズボンを合わせる着こなしのシルエットを「Vライン」と呼ぶ。
ファッション雑誌「ファインボーイズ」はVラインと長らく呼んでいる。

一方、メンズファッションの人気ブロガーMB氏は同じシルエットを「Yライン」と呼んでいる。

どちらが正しくてどちらが間違っているということもないが、この一例をもってしてもYとVは互換可能な文字だということが理解できるのではないか。

ちなみにVラインというとビキニ水着のVライン脱毛を思い出すので当方はYラインと呼びたい。笑

それにしてもちょっとマシンハヤブサの新型エンジンっぽい表記だが「V8」を考えた人も天才的だと思う。

その昔、90年代前半「CK(カルバン・クライン)」と「DKNY(ダナキャランニューヨーク)」という2つのアメリカンデザイナーズブランドが大人気だった当時、量販店の平場には「CKNY」というロゴのプリントTシャツが販売されていたことを思い出す。
合体しとるやんけ!

しかし、この「CKNY」を考え付いた人も天才というべきだろう。

こういう便乗表記商品を見ているとなんだか心が和む。買わないけど。

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我が国が中国工場へ再投資する必要はない

中国工場に関する不思議な記事を読んだ。

https://senken.co.jp/posts/view-171116

記事というよりはコラムだ。
短いので全文を引用したい。

日本向けが中心の中国のニット工場が「利益が出ない。工場をやめたい」と言ってきた。昨年まで200人規模の工場だったが、現在、合理化を進め人を減らしている。設立して20年、これまでなら20周年記念パーティーなどを考えたはずだ。今、残る職人たちが出資し経営を続けるかどうかを話し合っている。
中国人の工員は4年間勤めると長い方だという。いい職場があればすぐに転職してしまう。工員は育たず職人にまで至っていない。高度な機械が揃っていても使いこなす力がなければ宝の持ち腐れだ。
日本の小規模専門商社やニットメーカーが中国生産を見直し、不良品発生率が低く、CSR(企業の社会的責任)の仕組みが整う工場に切り替えようとしている。

とある。
これはその通りで、中国では繊維関係の工場に工員が集まらなくなっている。
当方が付き合っている国内企業何社もが口をそろえている中国生産の問題点だ。

理由は中国の経済発展である。
経済発展すると、中国に限らず繊維の製造加工業なんていう業種で働かずとももっと儲かる産業があちこちにできる。
重化学工業しかり、IT業しかり、金融業しかりだ。
経済発展前は繊維の製造加工業でもやらないと仕方がなかったが、他の儲かる産業が増えればそこで働いた方が、効率的である。

当然、かつての欧米諸国もそうだったし我が国も、今の中国もそうなっている。
いずれ、アセアン諸国やインドもそうなるだろう。

また、10年前くらいの中国工場にすれば、我が国との取引はあまり美味しいものではすでになくなっていた。
中国は世界の工場として欧米ブランドの生産を請け負っていたが、それに比べると多品種小ロットでうまみが無かったからだ。
おまけに品質に対する注文はうるさい。

欧米ブランドなら1型1000枚、1万枚が当たり前の発注数だが、我が国アパレルは1型50枚、100枚くらいの発注数しかない。
こんなめんどくさい仕事を受けたがらないのは当然である。

最近では中国リスクに備えて、生産をアセアンに切り替える日本企業も増えた。
大ロットはアセアンでという仕組みが出来上がっており、必然的に仕事が減った中国工場が小ロット生産を受け入れることも増えた。
1型100枚で製造を請け負う中国工場も珍しくはなくなっている。

このコラムの前半部分はそういう状況を説明しており、それはその通りだ。
今後、中国工場の廃業や倒産はますます増えるし、工員を確保するのはますます難しくなる。

意味がわからないのは後半である。

日本市場は多品種小ロット短サイクル、ある程度高品質で安価であることが要求される。かつて香港や韓国が生産基地だったが、中国本土に替わられ今はその姿は無い。中国は日本に近く、中国の中小工場も国際認証取得などブランド化ができれば香港、韓国の轍(てつ)を踏まずに済むと思える。日本は経験と教訓を生かし改めて中国生産に再投資する機会かもしれない。



字数が限られているコラムなので、言葉足らずになった部分はあるのだろうが、なぜ今更我が国が中国工場へ再投資する必要があるのだろうか。まったく理解不能な主張である。
この記者は中国人の回し者だろうか。

そもそも、中国で工員が集まらないのは、中国人と中国社会の問題であって、中国人自身がやりたがらない仕事にどうして我が国が再投資する必要があるのだろうか。
また、工員にならないという選択をしたのは中国人自身であり、その判断は他国者がどうこうできるものではない。

さらにいうと、最近ではアセアンの工場が増えているが、その工場の経営者は本土を見捨てた中国人だったり韓国人だったりするケースが多い。ベトナム、ラオス、カンボジアには中国人経営者の工場が多くある。
本土での製造加工をあきらめたのは、ほかならぬ中国人経営者であり、そのあきらめた工場にどうして我が国が再投資する必要があるのか。

我が国企業は我が国の利益を最優先すべきである。

今、日本が投資すべきはアセアン工場、インド工場と国内工場である。

アセアンやインドで小ロット生産は現時点では不可能だから、国内工場を強化すべきであろう。
国内でも工員は集まりにくいから、少人数でも運営できるように限りなく全自動に近い省力化を目指すのが正しい方向性といえる。
個人的には製造加工も機械によって全自動すべきだと思っているが、全自動は不可能なので極力人手が要らないように機械化するのが理想といえる。
またこれは、人手が集まらない中国工場に対しても同じで、それは中国人経営者が機械化を進めるのが正しく、中国人経営者がやらないなら我が国が肩代わりする必要はない。

一方、あと20年以内になくなってしまう繊維の製造加工技術が国内にはたくさんある。

これをどうするかは大きな課題で中国工場に人手が集まらないことなど些末な問題でしかない。
なくなってしまう技術を保存・維持するために投資すべきだとは思うが、なくなってしまっても構わないとして放置するのもそれはそれで一つの選択肢である。

本来であれば業界新聞はこの部分に対して問題を投げかけるべきであり、どうでもよい他国の工場への再投資を呼びかけるというのはまったく意味がないし筋が外れている。
アメリカ、ヨーロッパでも繊維の製造加工業は減っている。欧米工場に対して再投資を呼びかけずに中国のみに呼びかけるのはどういう意味があるのか。なぜそれほど中国に思い入れがあるのか理解できない。
我が国にとっては中国も欧米も等しく外国でしかない。

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商品名を工夫すれば売れるようになる

販促・広報活動には多額のカネが必要だが、意外にカネのかからない方法もある。
商品名を変えることだ。

業界人にとってわかりやすい商品名と、消費者にとってわかりやすい商品名とは異なる場合が多い。
衣料品でいうと、

ハイキックストレッチノータックスラックス(長ッ)

よりも

感動パンツ

のほうがずっとわかりやすい。

当方にとってはハイキックストレッチノータックスラックスのほうがわかりやすいが、業界に縁のない人にとってはなんのこっちゃわからないだろう。(なんだかノートラップランニングボレー隼シュートと語感が似ている)
それよりも

感動パンツといった方が、内容はわからないまでも「何かが感動レベルにあるパンツ」だとわかる。

個人的な好き嫌いでいえば、感動パンツというネーミングは嫌いだし、「感動ってなんやねん?」と思うが、「中身はよくわからないが感動するほどすごいらしい」ということだけは伝わりやすいと思う。

商品を変えずに商品名だけを変えたらすごく売れたということがたびたび起きる。
最近ではこの報道だ。

商品名を変えただけで売り上げが17倍に 靴下の大ヒットを生んだきっかけ
http://news.livedoor.com/article/detail/13887590/

大手靴下メーカーの岡本の商品だが、

「もともと‘13年に『三陰交をあたためるソックス』という商品名で発売していたのですが、’15年に全く同じ機能のまま、『まるでこたつソックス』という商品名で新発売したんです。すると、発売年度(’13年度)と昨年度(’16年度)の数量ベースで比べると、17倍以上の売り上げになっていました。今年度はさらに伸びると予想しております」

とのことである。

そもそも「三陰交」なんてツボの名称を言われても、一般消費者にはピンとこない。
もちろん、専門家や業界の人間には、こちらの方が伝わりやすいのだろうが、一般消費者には全く伝わらない。
三陰交ってなんやねんということになる。

「まるでこたつ」のほうがずっと一般消費者にはわかりやすい。

こういうことである。

アパレル、ファッション業界はこれまであまり商品名、ネーミングを工夫してこなかった。

13・5オンスストレッチデニムブーツカット とか
ヘビーオンス裏毛トレーナー   とか
綿レーヨン混スラックス とか

そういう説明的な商品名ばかりだった。
何度もいうようにこちらの方が当方も含めて業界人には伝わりやすい。
一発でどんな素材の商品なのかがおおよそ見当がつく。

綿レーヨン混素材で作られたスラックスなら柔らかいんだろうな、とか、ヘビーオンス裏毛なら相当にガッチリしているんだろうな、とかすぐさまどんな商品なのか想像できる。

しかし、買ってもらいたいのは業界人にではなく、一般消費者にであるはずだ。
一般消費者はヘビーオンス裏毛なんて言われてもなんのこっちゃ意味がわからない。
裏から毛が生えているのかと思う。

ヘビーオンス裏毛トレーナーなら、「バリ固トレーナー」くらいのネーミングのほうがわかりやすいだろう。

各ブランドとももっとネーミングを工夫してみてはどうだろうか?
ネーミングを変えるのに必要な費用はせいぜいコピーライターに支払うギャラくらいである。
そのギャラだって安ければ数万円だろうし、高くても何十万円くらいだろう。

わけのわからん人気タレントを何千万円のギャラで呼んできて着せるよりもずっとコストパフォーマンスが高く効果的だ。
一般的に業界ではいまだにタレントに着せることが有効な手段だと思われているが、それで効果があったブランドがどれほどあったのだろうか?

2009年頃にユニクロが藤原紀香にカラーパンツを穿かせたが効果なく撃沈している。
某量販店向け肌着ブランドは毎年、人気タレントと契約してポスターやパッケージに使用するが、その結果がユニクロの肌着に対して圧倒的に知名度で引き離されている現状である。

タレント起用がまったく効果がないとは言わないが、確実に勝てるカードではないといえる。

それにタレントというのは契約期間が終われば、他のブランドと契約して違うブランドを着ることになる。
そのタレント=ブランドという風には消費者は見ない。

キムタクに着せてバカ売れした2005年までの幻影にいつまでアパレル業界と広告代理店は引きずられているのだろうか。

それにしても岡本が取り上げられたことは珍しい。
連結売上高387億円もあって靴下業界の大手の1社だが、地味であまりメディアでは取り上げられない。
多分一般消費者も社名を認知していないと思われる。

そういう地味な企業の活動が注目されることは喜ばしい。

岡本は奈良県広陵町で創業しており、本社は大阪市西区に置くが、今でも本店は奈良県北葛城郡広陵町に置いている。
こういう部分も好感が持てるが、惜しむらくは地味だというところだ。

靴下の大手は全般的に地味だ。
この岡本しかり、福助しかりグンゼしかりアツギしかりナイガイしかりだ。

閑話休題。

たしかに今回の「まるでこたつ」というネーミングはよくわかるが、決してかっこよくはない。
アパレル業界は変にかっこつけた人が多いから、わかりやすいダサさよりもわかりにくいかっこよさを追求してしまうのだろう。
しかし、その性癖が衣料品を「わかりにくいもの」という印象にしてしまったのではないか。
実際に業界のハイセンスwwな人たちの言っていることは20年以上経過した今でもよくわからないことがある。

小規模で少人数に売りたいマニアブランドを目指すなら今のままでも良いだろうが、大規模にマスに売りたいのならかっこ悪かろうが何だろうが伝わる商品名にする必要がある。
要は経営者の方針次第だ。
かっこつけたままでマスに売りたいというのは両立しにくい要素だということを認識した方が良い。

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企業規模や販売数量を無視した「売れている」という報道の有害性

アパレル業界の人もそうだが、特にメディア業界の人に顕著なのが洋服に関しての「売れている」という基準である。

メディアの紋切り型としてはこうだ。

低価格品しか売れないと言われているが、一方で〇〇万円もする高額衣料が飛ぶように売れている。

というのが池井戸潤のドラマ並みに黄金のワンパターン化している。
しかし、この「売れている」という基準が何なのかはちょっとわからない。
数量で考えると「売れている」とはいっても圧倒的に少ない場合が多い。

例えば、高額にもかかわらず売れているのがデサントの水沢ダウンである。
8万~12万円くらいの価格帯だが、好調に推移している。
しかし、生産数量はフル稼働しても1万枚未満しかない。
これは設備が小規模なので設備投資なしではこれ以上の生産数量は不可能なのである。

この数量をどう見るかである。

ユニクロのウルトラライトダウンは言うに及ばず、他の低価格ダウン、中価格ダウンはもっと販売数量がある。

これなんかすごく数量的にはビミョウすぎる例ではないかと思うのが、繊研プラスに掲載されたインディマークというブランドのパンツだ。

「インディマーク」デニム調パンツがヒット 2千本超
https://senken.co.jp/posts/indimark-fleece-lining

聴いたことのないブランドだなあと思って記事を読むと、レッドペッパーのブランドとのことだ。
レッドペッパーといえば、刺繍がコテコテに入ったコテコテジーンズの代表として2005年ごろ局地的なブームとなった。
ブランド自体が無くなってしまった「トゥルーレリジョン」の系譜であれをさらにコテコテにしたブランドで、韓国ブランドである。
国内ブランドだとこの系譜にはクックジーンズがある。マイルドヤンキー御用達のテイストである。

見出しは2000本の大ヒットとあるが、どれだけの期間で2000本を売ったのかというと

今年5月からの販売数量は約2000本に達し、来年2月までに3000本の追加販売を見込んでいる。販路は専門店など。

とあり、今年5月からだと半年で2000本ということになる。
経済紙的観点からいうと、6か月で2000本を売れていると言ってしまっていいのか甚だ疑問を感じる。
1か月で300本強だ。価格は1万3800円だから上代ベースの金額で考えてもそれほど大した額ではない。

マックハウスあたりが発売する新商品はだいたい年間2万本とか3万本で計画される。
それと比べると半年で2000本というのはかなり少なく「売れている」と言えるのかどうか。

しかし、結局、「売れている・売れていない」というのはその会社なりブランドなりの売り上げ規模や販売計画に基づいて判断するのがもっとも適切だといえる。

デサントとして水沢ダウンが今の数量で売れていることに満足していればそれは「売れている」「好調」といえる。
レッドペッパーがインディマークのパンツを1年で5000本売れれば良しとしているならそれは「売れている」といえる。

売れている・売れていないというのは、5000本とか8000本で満足するのか、それともそれを通過点としてユニクロよろしく無限成長を目指すのかという企業姿勢・ブランド姿勢にも密接に関係する。

10万円のダウンジャケットはいくら頑張って販促したって、年間に10万枚も売れない。
10万枚を目指すなら値段は絶対に引き下げなくてはならない。

気仙沼ニットだって500枚以上は生産できない。
これを1万枚に増やそうと思うと作る人を増やして販売価格を引き下げなくてはならない。
15万円のセーターなんて買う人はそれほど多くないからだ。

しかし、ブランド側が今の数量で満足だというならそれはそれでありだ。
今の数量で満足して安定的な収益が確保できるならそれは一つのビジネスモデルであり、無限成長を目指すことばかりが正しいとは言えない。

メディアはこの部分を混同してしまっている。
特に経済紙・経済誌の見方はひどい。

1万枚未満の水沢ダウンを引き合いに出して「高額品が飛ぶように売れていますよ」なんて吹聴する。
それをまたちょっとアレな経営者が頭から信じて「高い商品なら売れるらしい」と言い出して、意味のわからないハイエンドモデル化してしまう。その結果、経営は極度に悪化する。場合によっては会社がつぶれてしまう。

今までそういうことがどれほどあったか。

高価格化するということは販売数量が少なくなるということだし、大規模な数量を狙うなら価格は引き下げなくてはならない。
そのどちらを狙うのもそれは経済活動の自由というものだが、高価格で大量に売れるということはほぼない。
インディマークの1万3800円くらいならやり方次第では何万枚か(10万枚は越えない)には達するだろうが、10万円の服が何万枚・何十万枚も売れるようにはならない。これが現実である。

販売数量の違い・販売目標の違い・ブランドのスタンスの違いを一緒にして、「10万円もする〇〇がバカ売れ(でも販売数量は3000枚くらい)」というような煽りは百害あって一利なしである。

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