MENU

南充浩 オフィシャルブログ

アパレルが自社通販サイトを強化すべき理由

2019年9月18日 ネット通販 0

このブログにはほとんどの場合、よほどネタに困らない限りは、一番下にAmazonのアフィリエイトを貼っている。どうして貼っているかというと小遣い稼ぎである。(笑)

できるだけ本文に関係のある商品を貼るが、ユニクロ、ジーユー、無印良品に関してはアフィリエイトが貼れない。なぜなら、この3ブランドはAmazonで商品を扱っていないからだ。もちろんZOZOも楽天もである。

正確にいうなら、Amazonに商品を扱わせていない、である。

ちなみにライトオンもAmazonからなくなったので、ライトオンのことを書いた場合はアフィリエイトは貼れない。

 

で、ネット広告というのは恐ろしい物で、Amazonのアフィリエイトを貼るために閲覧したことがすぐさま、広告に反映される。

タピオカの回だと、業務用のタピオカを貼ったので、その直後のネット広告は業務用タピオカ一色になってしまった。当方のパソコンの画面を見れる人がいたなら、「なんじゃこりゃ?」と思ったことだろう。

ふと思い出して、10年ほど前に発売されたガンプラ「100分の1スケール セラヴィーガンダム」を検索したところ、広告はセラヴィーガンダム一色になってしまった。

Amazonのサイト内でも検索した商品の関連商品が表示される。恐ろしい。これがいわゆる「レコメンド」というやつである。

恐らく、楽天やZOZOも同様だろう。

 

で、これこそがもっとも有益なネット通販の情報なのである。

ZOZOでも楽天でもAmazonでも同じだが、顧客が何を買って、どんな買い回りをして、どんな検索をしたかということがネット通販大手業者には日々蓄積される。

ZOZOや楽天はネット通販モールと呼ばれ、いわゆる実店舗ではショッピングセンターやファッションビル、平場のない百貨店に相当する。

それゆえに、ネット通販草創期からつい最近まで、アパレル各社は無造作に大手モールに出店し続けてきた。またAmazonにも出品し続けてきた。

なぜなら、ある程度の売上高が見込めたからだ。

ネット通販のシステムに詳しくないアパレル各社からすると、ショッピングセンターやファッションビルにテナント出店するんのと何が違うのか?というところだっただろう。

ショッピングセンターやファッションビルはテナント内にレジがあるので、POSデータもすべてテナント側が入手できる。家賃を払えばそれで済む。

 

しかし、ネット通販モールやAmazonだと、顧客データはテナントには蓄積されない。

住所や性別、年齢などのデータはもとより、何を検索して何を買いまわったかという情報は一切テナントには入らない。

これは百貨店への出店と近しい部分がある。

百貨店は中央レジなので、出店ブランドも百貨店のレジを通す。このため、レジデータは百貨店に蓄積されて出店ブランドには蓄積されない。

 

だが、百貨店がレジで入手できる顧客情報は「誰が何を買ったか」までである。「何を検索したか?」「何を見て回ったか」までは蓄積できない。

 

ネット通販とはここが大きく違う。

だから、百貨店も含めて実店舗施設への出店に慣れていたアパレル各社はこの違いが理解できなかったのだろうと考えられる。

だから、目先の売上高欲しさにアパレル各社はZOZOに楽天にどんどん出店したし、Amazonにどんどん出品した。

まだ洋服のインターネット通販がそこまでマスに広がり切っていなかった2015年頃まではそれでもよかったが、洋服のインターネット通販が当たり前になり、飽和状態に達すると、これが裏目に出つつある。

 

洋服ブランドはネット上に溢れている。漫然と出店・出品しているだけではよほどのブランド力がない限り集客できなくなった。

 

ZOZOや楽天、Amazonはよりたくさんの集客をするために、楽天なら「スーパーセール」を、Amazonならタイムセールを、要するに安売りをして集客を図るようになる。

これはZOZOも同じで値引きクーポンを乱発して今に至る。

 

こうなると、多くのアパレルは大手に出店する意味がなくなる。なぜなら、売上高は稼げるかもしれないが利益はまるでなくなるからだ。例えばZOZOのクーポンはブランド側が利益を削って発行している。

だから単に忙しいだけで儲からないという状況になる。これはZOZOだろうが楽天だろうが同じで、今年の初めにZOZOから撤退したあるブランドは「売上高はたしかに下がるが、利益額は実はあまり変わらない」と当方に話したことがある。そういう状況である。

 

そのため、アパレル各社は自社通販サイトの強化に取り組まざるを得なくなるが、「買い回り履歴」「検索履歴」という重要な顧客データがまるで蓄積されていないというのが現状である。

「アパレルは自社通販サイトの売上高が立てられないからZOZOは必要だ」という謎の擁護を目にしたことがあるが、立てられないのはアパレル各社の無思慮なこれまでのモール出店、Amazon出品へのツケである。

物事には必ず反作用があるが、アパレル各社はモール出店、Amazon出品への反作用をこれまでまるで考慮してこなかった。

 

そしてこの期に及んでまだ同じ思考をしているアパレルも珍しくない。

当方の知り合いが、先日、ある小規模アパレルからネット通販の相談を受けた。新ブランドを立ち上げるが、コストを削減するために自社サイトなしでZOZOへの出店一本でやりたいという内容だった。

これには驚くほかなく、ZOZOへの出店のみ(楽天出店でも同じ)だと、顧客データはまったく蓄積されない。すべてモール側に蓄積される。

そうなると、この新ブランドは今後5年やろうが、10年やろうが、20年やろうが、まったく顧客データは貯まらないままである。

そういうリスクをまったく考えていないということに驚く。これがアパレルの日常茶飯事といえる。

 

もちろん、無銘の新ブランドのサイトを立ち上げて、おいそれと集客できるはずもない。だからZOZOなり楽天なり確実に集客が見込めるサイトへの出店は不可欠だが、同時に自社サイトも立ち上げるのが正解である。

自社とモールの二正面作戦を同時進行させて、徐々に自社サイトに顧客情報を蓄積させる。そして売上高がそこそこに稼げるようになったときに、利益額が低いモールへの出店を取りやめるというのが正しいやり方だといえる。

 

ユニクロと無印良品はさすがに経営層が聡明なのか、当初から一貫して自社サイトの強化だけを続けてきた。

もちろんこれはユニクロ、無印良品という強力なブランドがあったればこそだろうが、経営層がネット通販の本質を理解していたからではないかと考えられる。

上っ面のネットの情報を真似るのではなく、こういう部分を真似る必要があるのではないかと思う。

 

 

そんなわけで、今、当方の画面では広告で表示されている100分の1セラヴィーガンダムをどうぞ~

この記事をSNSでシェア

Message

CAPTCHA


南充浩 オフィシャルブログ

南充浩 オフィシャルブログ