昨日紹介した週刊プレイボーイのユニクロ9990円ジーンズの記事内で、エドウインやリーバイスなどのジーンズ専門ブランド以外が広くジーンズという商品を生産できるようになった背景について「ジーンズ専門ブランドを退職して、ユニクロはじめとする各アパレルに就職する人が増えた」という説明がある。

これはまったくその通りで、ビッグジョンの尾崎篤社長も「ジーンズ業界のＯＢがアパレル各社に散らばったからジーンズがアパレル業界全体に広まった」とおっしゃっている。

ただ、記事内では「金銭による引き抜き」を理由として挙げているが、退職するのは金銭理由ばかりではないのが現状だ。
リーバイ・ストラウス・ジャパン社を除くジーンズ専門アパレルは、一族経営であり、創業から30～40年以上を経過している企業も多い。しかも企業規模はそれほど大きくなく数十億円内外がほとんどで、現在、売上高100億円を越えているのはエドウインとリーバイスだけである。

企業規模が大きくなく、一族経営、そして企業歴が古い。となると、多くの場合、「企業体質の古さ」「○○家の家業」につながりやすい。
極論を言えば、お父ちゃんが社長で、息子が専務、お母ちゃんが経理、従業員は何だかよくわからないが○○家の使用人。みたいな図式に陥りやすい。
こういう体質に合わなくて辞めていく若い人、そこでのコップの中の権力闘争に敗れて会社を去る人が数多くいる。しかし、彼らとて某かの収入は必要だから、自分の持っているスキルを次の仕事先で生かす。
それがたまたまユニクロであり、ジーンズ専門アパレル以外のアパレル各社だったということになる。

ジーンズ専門ブランドがジーンズ生産のノウハウを囲い込もうとすると、今よりも厳格な終身雇用制度を敷かない限り人材の流出は止められない。しかも業界自体の歴史が長いため、流出した人材も多数に上るということになり、ジーンズの業界全体への広まりは自然な流れといえる。誰が悪いわけでもない。