つい先日、8月末にテレビのニュース番組で「9月から食品〇千品が値上がり（正確な数字は忘れた）」という報道を耳にした。

2022年のロシアによるウクライナ侵略を契機として、物価上昇が顕著になったが、その中で個人的に自分の生活圏内で最もインフレ率が高いと感じるのが食品である。その食品がまたさらに値上げされるとか絶望しか感じない。

以前も書いたように衣料品なんて5年くらい買わなくても当方は全く困らない。それほどにたくさんの洋服を持っている。もちろんすべてが安物であることはいうまでもない。

しかし、食品はある程度は削ることはできても何年間も全く買わずに済ませることはできない。命と健康を害する。

 

 

一方、バブル崩壊後の不況時代からメディアや業界人は、高額消費を報道し続けてきた。

もちろん、不況下にわざわざ高額な買い物をする人はそれ自体が物珍しいからニュース価値はある。価値はあるものの、そればかり報道するのでは一般大衆の生活感は伝わらない。それどころか世論をミスリードする危険性すらある。

今現在でも例えばこんな報道である。

阪急本店「100万円以上の高額品」売上高3割増　8月度 – WWDJAPAN ‐ 最新ファッション＆ビューティニュース情報

内容に全く興味はないし、紹介する意味も見いだせないので引用はしない。

我が国だけではなく、世界のどの国でも不況時でもそれなりに富裕層はいる。

経済破綻して久しいアルゼンチンにだって富裕層はいる。

 

 

 

メディアは盛んに「消費の二極化」を90年代後半から煽り続けているが、世の中の消費はそれほど単純だろうか？また、これらの報道を基にして、低価格帯以外のアパレル企業は「付加価値ガー」を合言葉にして高価格帯強化をひた走るが、富裕層の人口にも購買意欲にも限度はある。高価格帯強化アパレル全社が選ばれるはずもない。

本来「消費の二極化」を報じるのであれば、高価格帯の動向ばかりを伝えるのではなく、低価格帯の動向も伝える必要がある。それでなくては偏向報道でしかない。

 

 

そんな中、こんなアンケート調査記事が掲載された。

こちらは底辺の当方と肌感覚が近く、非常に説得力のある調査記事だと高く評価したい。

4割超が「50円未満の値上げで買う商品を変える」、値上げで変えたこと1位「まとめ買い・特売を意識するようになった」 | ネットショップ担当者フォーラム

 

値上げ幅が「50円未満」で商品を変えると答えた割合が4割を超えた。また、値上げによって変わったことは「まとめ買い・特売を意識するようになった」「賞味期限間近品などを買うようになった」などが上位にあがった。

調査対象は「カウシェ」利用者 1869人。調査期間は2026年8月21日〜22日。

 

とのことである。

こちらは恐らく、スーパーの食品売り場向けのアンケート調査記事ではないかと思われる。なぜなら「賞味期限」という言葉が使われているからだ。

いつも買っている食品が1品あたりいくら値上がりしたら「買うのをやめる・別の商品に変える」かを聞いたところ、最も多かったのは「50円〜99円」で32.3％、続いて「30円〜49円」が26.9％、「100円以上」が18.4％だった。「50円未満」で商品を変えると答えた割合は計42.7％、「100円未満」は75.0％。一方、「金額にかかわらず買い続ける」は6.6％だった。

カウシェは「100円に満たない値上げで、4人に3人が手に取る商品を変えている計算になる」と分析している。

 

とのことで、当方の食品購買行動と非常に近い結果となっている。

当方の食品の9割くらいはスーパー万代で購入している。たまにトライアル西友とスーパー玉出を利用する。万代よりも確実に安い物があるときは西友と玉出である。たまにイオンも使う。

しかし成城石井とかイカリスーパーは絶対に使わない。理由は圧倒的に高いからである。底辺たる当方は高い食品を買う気がさらさら無い。

 

 

スーパー万代も2022年以降如実に値上がりした。それでもまだ低価格を維持している。

また、2025年くらいから2022年以前の価格に値下がりした食品もある。ネスカフェの900ミリのアイスコーヒーペットボトルは2022～24年くらいは1本128円とか158円に値上がりして変動していたが、なぜか25年後半くらいからはずっと1本108円で売られている。当然、当方はそれを買う。

逆に高止まりしているのが紙パックの1リットルの雪印コーヒー牛乳とグリココーヒー牛乳である。2022年までは雪印コーヒー牛乳は1本108円で、賞味期限切れ間近では98円に値下がりした。これを定期的に買っていたが、2022年以降は128円～188円で変動している。2026年は平日は138円、土日は188円という値動きで定着しているが、2022年以降はほとんど買わなくなった。理由は値上がりしすぎと感じるからである。

当方がギリギリ許容できる値上がりは20～30円であり、これを越えるともう買わない。今は、1・5リットルペットボトルの午後の紅茶ミルクティーが特売118～158円になった時にこれを買うようになった。ほぼ同じ値段で容量が1・5倍なのでかなりお得である。

 

 

 

アンケート調査結果にもあるようにこれが一般大衆の金銭感覚だと自負している。

また調査記事にもあるように、賞味期限切れ間近の値下がり品を積極的に買っている。多分定価で買っている食品はそれほど多くない。3P豆腐ですら80円に値下がりした時に複数まとめ買いするようにしている。

 

何が言いたいのかというと、一般大衆の金銭感覚はそれほどにシビアだと言う話である。

調査結果では「100円に満たない値上げで手に取る商品を変える」とまとめているが、食品の100円値上げはデカい。何せほぼ毎日使用するものだから、30日間毎日100円値上げ品を買い続けると、1か月の支出額は3000円も増えてしまう。これを節約しない人はよほどの金持ちか金銭感覚がおかしい人だろう。

 

衣料品の場合、仮に1000円値上げしたとしてもそれは毎日買う物ではないし、何なら3～5年は着続けられる物である。となると、今、1000円多めに払って1着買ったとしても年間の支出額はさほど増えない。

しかし、食品が100円値上がりすると、毎日買っていると仮定して1か月で3000円の支出増、年間にすると3万6000円もの支出増である。

どちらも節約対象になることは間違いないが、食品も積極的に節約するのが普通の感覚である。

100円の値上がりを軽く考えているのはメディアと供給側とキラキラインフルエンサー（自称も含む）くらいだろう。

キラキラインフルエンサー（自称も含む）は置いておいて、メディアの中の人も供給側で働く人も、消費者でもあるわけだから、100円の値上がりがいかに年間支出を増大させるかは本来肌感覚で知っているはずなのだが。業務となるとその感覚が無くなってしまうのだろうか。

 

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