南充浩の繊維産業ブログ

ファッションブログ・・・・と言いたいところだけれどもそこまでファッションに特化していないし、能力的にもできない。そこで繊維製造業、産地、アパレルメーカー、小売店など幅広く繊維産業全般についてぼちぼちと書きます。たまにマスコミ、経済問題についても書く予定。よろしくお付き合いください。 お仕事の依頼は minami_mitsuhiro@yahoo.co.jp まで。

繊維業界新聞の記者としてジーンズ業界を、紡績、産地、アパレルメーカー、小売店と川上から川下まで担当。 同時にレディースアパレル、子供服、生地商も兼務した。退職後、量販店アパレル広報、雑誌編集を経験し、雑貨総合展示会の運営に携わる。その後、ファッション専門学校広報を経て独立。 現在、記者・ライターのほか、広報代行業、広報アドバイザーを請け負う。

TSIホールディングス

社名の知名度が低くて、ブランド育成に失敗しているのは三陽商会だけではない

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 バーバリーを失った三陽商会の危機を伝える報道は数々あるが、歴史の順を追ったこの記事はなかなか資料的価値はあるのではないかと思う。

三陽商会、バーバリー喪失ではない失速の本質
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/278209/061400129/?n_cid=nbpnbo_fbbn

どこでも書かれているように、バーバリーの代わりに導入したマッキントッシュフィロソフォーが穴埋めをできなかったというのはその通りだが、三陽商会の凋落はこれだけが原因とはいえない。

記事中では、バーバリーが「中高年向けブランド」になってしまった90年代後半に、三陽商会が独自に「バーバリー・ブルーレーベル」を作って大ヒットを飛ばしたことを触れているが、単なるブルーレーベル礼賛に終わっていない部分が秀逸だと感じる。

 歌手の安室奈美恵さんが97年の結婚記者会見で同ブランドのミニスカートをはいたことで「火に油を注ぐような勢いで売れ出した」(新名宏行・現常勤監査役、社史より)。百貨店にとってもドル箱となった。「女子高校生や若者がこぞって百貨店に訪れた。万引き対策が大変だったほどだ」と大手百貨店幹部は当時を振り返る。

 ただ、世の中が「安室フィーバー」に沸いた頃の、三陽商会の業績をつぶさに見ると、ブルーレーベルが、会社全体の売り上げを底上げするほどではなかったことが分かる。ミニスカートが話題となった97年12月期の売上高は前期から1億7000万円増え1486億6800万円だったが、98年には早くも減収に転じた。2年後の2000年12月期の決算は、26億円の最終赤字となった。


バーバリーブルーレーベルが絶頂期を迎えたときでさえ、わずか1・7億円の増収、ピークは越えたとはいえまだまだ人気を維持していた2000年でさえ、26億円の最終赤字に陥っている。

ブルーレーベルを含んだバーバリーは好調だったのだろうが、それ以外のブランドがまるでダメだったということである。

そもそもバーバリー本社は、ライセンス先が勝手に作った(本来のライセンス契約ではあり得ない奇手)「ブルーレーベル」と、のちに作られる「ブラックレーベル」の存在を嫌っていたといわれている。
嫌ってはいたが好調だったので黙っていたともいわれるが、ライセンス契約が更新されなかったのもこれらを嫌っていた部分があるのかもしれない。

現在は、バーバリーとのライセンス契約を変更し、クレストブリッジとしてこのブルーレーベル、ブラックレーベルは存続しているが、かなりの不調だ。

以前にも書いたが、三陽商会も百貨店もマッキントッシュフィロソフィーが苦戦することはある程度織り込み済みだったと考えられるが、彼らの慌てふためきぶりを見ていると、クレストブリッジの不調は計算外だったのではないかと思えてくる。
しかし、バーバリーの冠ではなく、クレストブリッジなんていう名前に変われば、たとえ商品内容が同一でも売れなくなるのは当たり前だ。

で、90年代から現在に至るまでの三陽商会の失敗の本質は、バーバリー以外のブランドが育っていないことと、バーバリー以外での知名度がまるでないことだ。

ブランドが育っていないことは一目瞭然だからあえては触れない。
問題は、三陽商会という社名もバーバリー以外のブランド名も実は業界人が思っているほど知られていない。

最近はファッション専門学校生ですら「三陽商会」という社名を知らない。
「2年前までバーバリーをやっていた会社」と説明すると、「あー、わかった」と答える程度の知名度の低さである。

ちなみに専門学校生に知名度が低いのは三陽商会だけではなく、オンワード樫山、TSIホールディングス、ファイブフォックス、イトキン、レナウン、フランドルなどかつての百貨店向け大手アパレルは軒並み社名を知られていない。
ワールドは社名だけはかろうじて知られているが、それだけの存在だ。

このあたりはまったく同じ病巣があるといえる。
「カネのない若い奴らに知られる必要はない」と、各社の関係者は思うかもしれないが、知られていないのは存在しないのも同然だから、若い人にとっては存在しない会社なのである。
そして、10年後、20年後は今の若い人が中高年になる。
その時に、見ず知らずの会社の製品を選ぶだろうか。
まあ、ほとんどの人間は選ばないだろう。

20年後は、老人層が支持する会社になってしまっているだろう。
でも、これらの会社が20年後も存在しているとは限らないから、そういう心配は不要なのかもしれない。(笑)

閑話休題。

よく書けている記事だが、異説も紹介したい。

ライセンスの契約更新が上手く行かなくなりそうだとは、業界では早い時期から噂されていた。
記事中に三井物産出身の田中和夫社長が登場するが、その田中社長もバーバリーの契約更新には危機感を持っていたと、中の人に聞いたことがある。
丸っきり楽観していたわけではなかったようだ。
しかし、目に見えた対応策を掲げなかったので、結果としては同じことだったともいえるのだが。

また百貨店の再編は2000年後半に起きたが、きっかけは2000年のそごうの経営破綻だろう。
そごうの経営破綻以降、各百貨店の経営は極めて悪化し、経営統合が進んだ。
そごうも西武も経営破綻した者同士がくっついたし、経営が悪化した三越は伊勢丹に助けを求めた。

阪急と阪神は某モノ言う株主の企業買収を予防するためだったといわれる。


で、戻ると、三陽商会が金看板の「バーバリー」以外のブランド育成に失敗したということは、実は先ほど挙げた「若者に知られていない大手アパレル各社」に共通する問題だといえる。


ワールドは黒字回復と盛んに報道されているが、この2年で新たに話題になった新ブランド、復調ブランドは耳にしたことがない。黒字回復の要因は、経費削減によるものでしかない。
一説には、大規模な人員削減をやった結果、残すべきはずの人たちまでが自発的に辞めたために、逆に予想以上の黒字になったとまで言われている。

あとの各社も似たような状況で、話題ブランドをいくつか傘下に持つTSIは除外して、オンワード、レナウン、フランドル、ファイブフォックス、イトキンで、新たに伸びてきたブランド名を耳にしたことがない。

人件費を含む経費削減で当分の間は延命し続けるだろうが、それはいつまで続けることができるのか。

記事で三陽商会に指摘された事実は、旧大手各社に共通した課題だといえる。



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誰がアパレルを殺すのか
杉原 淳一
日経BP社
2017-05-25





日本製を巡る右往左往

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 先日、ビームスは、日本のモノ、コト、ヒトをキュレーションする新プロジェクト「ビームス チーム ジャパン(BEAMS TEAM JAPAN)」を2016年4月にスタートすることを発表した。

また、クロスカンパニーは、グループ会社として新会社キュレーションジャパンを設立。日本のプレミアムな文化や技術などを国内外に紹介するウェブサイト「プレミアムジャパン(premium-j.jp)」を9月28日に開設した。

このところ、大手企業によるメイドインジャパンへの注目が高まっているが、「なんだかなあ」と釈然としない部分がある。

これまで散々中国製品を販売しまくったのにどういう風の吹き回しだろうか。
企業は売れてナンボみたいなものだから、今は日本製が売り易いという判断をしたということだろうか。

そういえば、TSIホールディングスも不可解な発表を先日していた。

TSIがワールドの縫製工場を買収 国内生産を強化
https://www.wwdjapan.com/business/2015/10/20/00018374.html

TSIホールディングスは、ワールドの子会社が宮崎県都城市で運営する縫製工場を10月末に買収する。アパレル業界では円安による海外生産のコスト上昇で国内生産への回帰が急速に進んでいる。高品質で安定的な生産ラインを確保することで、ブランド価値を高める。

 東京スタイルとサンエー・インターナショナルの統合によって2011年に誕生したTSIは、この間、ブランドや店舗の縮小などのリストラに軸足を置き、栃木県宇都宮市や岩手県盛岡市にあった自社工場も閉鎖した。15年2月期で統合後初の営業黒字を達成し、再建にメドをつけたことから、再び国内生産基盤の強化に乗り出す。TSIはすでに都城市に自社工場を持っているが、こちらは閉鎖し、取得する工場に統合する。TSIの国産比率は委託工場を含めると27%。この1年だけで5ポイント上昇している。買収した工場と既存の山形県米沢市の自社工場と合わせて、国産比率を3割以上に高める。

 TSIが買収したのはワールドの子会社ワールドインダストリーファブリックの縫製工場。約110人の従業員が働き、スカートやワンピースを年間19万点生産している。ワールドインダストリーファブリックは主力の岡山工場に生産機能を集約させ、効率化を図る。


とのことである。

国産比率を高めるという意向はわからないではないが、じゃあどうして先に自社工場を廃止しているのだろうか。
そしてなぜ今、また他社の工場を買収するのだろうか。

個人的には単にブームに乗っかろうとしているだけとしか見えない。
で、国産比率を30%に高めてどうしたいのだろうか。
それがブランドステイタスの向上につながると考えているのだろうか。

ブランド価値を高めると考えているなら元からの国内工場を大事にした方がよかったのではないのか。


企業は儲けてナンボだから売れそうなコトに飛びつくことはわかるのだが、これまで「利益重視」で中国生産へ切り替えていったのは何だったのだろうか。

経営はそのときどきの状況に応じて柔軟に対応すべきだが、このところのこれら大手の動きは、単に右往左往しているだけに見えて仕方がない。

大手のメイドインジャパン熱はどれくらいで覚めるのだろうか。











「フリーズショップ」と「ザ・ファースト」の廃止と運営会社の解散

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 11月14日、TSIホールディングスから、来年2月末日での「ザ・ファースト」ブランドの廃止とそれを展開する子会社フィット(本社・大阪市)の解散が発表されて驚いた。
少し前から解散の噂は耳にしていたが、ついにそれが実際に公にされた。

TSI側からするとフィットの解散とザ・ファーストの廃止は不採算ブランドの廃止の一環であり、これ以外にも4つのブランドが廃止されるし、フリーズインターナショナルも解散となって「フリーズショップ」も廃止となるし、「レベッカミンコフ」ブランドも東京スタイルからサンエー・インターへ移管することになる。

流通ニュースから引用する。

TSI/子会社再編、不採算ブランド廃止で10億円の利益改善
http://ryutsuu.biz/strategy/g111425.html

TSIホールディングスは11月14日、グループ再編を実施し、不採算ブランドを廃止すると発表した。

事業運営の最適化を図るため、FREE’S INTERNATIONAL(FRI)が運営するフリーズマート事業を、主にファッションビルやショッピングセンターをマーケットとした製造小売事業を営むサンエー・ビーディー(BD)へ吸収分割により移管する。

フリーズマート事業は2009年9月からファッションビルやショッピングセンターを主販路とするセレクトショップ事業で、現在31店を展開する。

東京スタイル(TS)が運営するレベッカミンコフ事業は、海外ライセンスブランドを多数扱うサンエー・インターナショナル(SI)へ同じく吸収分割により移管する。

レベッカミンコフ事業は、2012年3月から百貨店やファッションビルを主販路として運営する米国ブランドのライセンス事業で、現在16店を展開する。

FRIで運営するフリーズショップ事業、フィット(FIT)の全事業、TSが運営するナネット レポー、ココフク、ツールフェイス、アリスミューは、収益低迷が続くなか抜本的な採算改善が困難であると判断し、今年度末をもって、各ブランドを廃止する。

これに伴い、業績が回復基調にあるTSを除く子会社2社(FRIとFIT)は解散する。ブランド廃止により、来期は10億円の利益改善を見込む。


とのことである。

整理すると、フリーズインターナショナルが展開する「フリーズショップ」は廃止となり、もう一つの「フリーズマート」はサンエー・ビーディーに移管され事業自体は継続する。

また、東京スタイルが運営していた「ナネットレポー」「ココフク」「ツールフェイス」「アリスミュー」の4ブランドは廃止。同じく東京スタイルが展開していた米国ライセンスブランド「レベッカミンコフ」はサンエー・インターへ移管される。

そして、3年前に東京スタイルの子会社になった「ザ・ファースト」を展開するフィットはブランド廃止の上に会社そのものを解散する。

ということになる。

数年前から中小ブランドのM&Aに積極的に乗り出していたが、フィットもその一環として2011年3月に東京スタイルに買収された。

買収される前年のフィットの2010年1月期決算は、

売上高21億1300万円
営業利益3900万円
経常利益3000万円
当期利益2300万円


だった。

この当時は33店舗あり、現在はアウトレットとオンラインストアを除くと23店舗なので、売上高は良くても横ばい、悪ければ減収となっていると推測できる。

さて、よくアパレル業界では「20億~50億円くらいの売上高の企業経営がもっとも苦しい」と言われることがある。
100億を越えると資金的に安定するが、20億~50億くらいの規模だと小規模ではないが、大規模でもない。
経営陣からすると非常に資金繰りに苦労する規模なのだそうだ。

それならいっそ、大企業の傘下に収まった方がメリットが大きいと考える経営陣は多い。
その通りで、自力で100億円を突破できないのであれば、どこかの大企業の傘下となった方がメリットは多いだろう。

しかし、大企業の傘下になることにもデメリットがある。
親会社の意向でブランドを廃止させられることもあるし、子会社化した企業そのものが解散させられることもある。
今回のフィットの解散もその一例といえるのではないか。

フィットは買収後も大阪に本社を置き続けた。

大阪に本社を置き続ける著名アパレルは年々減っている。
本社そのものを東京に移転する企業は毎年後を絶たないし、登記上の本社は大阪のままだが機能はすべて東京へ移転するという企業も数多い。

そんな中でまた1つ大阪本社の企業が消えるのは残念である。

また、フィットと取引していた在阪ブランドや在阪OEM/ODMメーカーが受けた衝撃ははかり知れないだろう。

大阪のアパレルビジネスはますます衰退しそうだと感じられる。
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