2月25日の繊研新聞にリーバイ・ストラウス・ジャパンの齋藤貴・新社長のインタビューが掲載されている。
他の新聞・雑誌に比べてより具体的な内容となっているので、一部紹介したい。

1、まず低価格対応の5700円商品を廃止する。
2、店頭で値引き販売されている過剰な流通在庫を買い戻す。
3、30~40歳代向けのプレミアムブランド化する。

この3つが大きな骨子だと思われる。

あと、社内体制としては、リーバイ・ストラウス・ジャパン社は長らく、アジア・パシフィック・ディビジョンの管轄下にあったが、来年からこのディビジョンはなくなり、米国本社直轄となる。
また、香港に日本社のデザイン機能を移転していたが、米本社直轄で東京デザインセンターを立ち上げる。

ちょっとややこしい関係だが、齋藤社長のお言葉をそのまま引用すると「東京デザインセンターは米本社直轄で、ジャパン社とは独立した組織です。香港の企画機能が東京に移るわけでもありません。(中略)ジャパン社が日本向けの独自企画商品を直接、東京デザインセンターに依頼することはできず、米本社経由となるのですが」とのことである。

そこで、1カ月ぶりに天王寺のジーンズメイト、ヨドバシカメラ梅田店のライトオンを見て回った。ついでに北花田のイオンモール内のライトオンも見た。
1月末時点では、4900~5900円に値引きされたリーバイスの廃番商品が並んでいたのだが、3月頭の時点ではすべてなくなっていた。齋藤社長がおっしゃるようにすべて買い戻したと思われる。

この廃番値引き商品は、全国で相当な数量に上る。リーバイ・ストラウス・ジャパンは23年11月期決算で25億2300万円の純損失を見込んでいるのだが、廃番商品買い取りが大部分を占めると考えられる。

齋藤新社長とは面識がないのだが、リーバイスブランド再構築には適任ではないだろうか。かつて「ラコステ」ブランドを展開するファブリカの社長も務めておられた経歴がある。卸売りのポロシャツ単品ブランドだった「ラコステ」だが、トータルアイテム化と直営店化に成功している。
齋藤社長はそのノウハウをリーバイスにも使うおつもりなのだろう。

リーバイスのトータルアイテム化に期待したい。