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ファッション雑誌の販売部数は激減している

最近、ファッション雑誌をほとんど読まなくなった。
当方はモデルやタレントに一切興味はないので、元からそれが目的では読んでいない。

93年に「デモシカ」で洋服販売員になるまではファッションに興味はなかったから、働き出してから「勉強しなくちゃ」ということでファッション雑誌を読み始めた。
仕事で商品を扱っていることもあって、読んでみると意外に面白かった。
まあ、暗記することが好きなので、読んで新しい用語を覚えることが当方にとっての快楽だっただけのことである。

洋服のコーディネイトなんてまったく知識がなかったから、ファッション雑誌の全コーディネートを暗記するまで繰り返し読んだ。
月刊誌を1冊買って、それを10回以上全ページ読んですべてのコーディネイトを暗記した。

暗記量が増えると、買い物に行っても「あ、あの号のあのページに掲載されていたシャツと似ている」ということが瞬時に思いつくようになり、じゃあ、「似たようなこのジャケットと合わせればあのページが再現できる」という選び方ができるようになった。

もちろん、雑誌に載っている商品はン万円もするので、貧乏人であり貧乏性な当方がそのまま買うはずもない。
似たような安い商品で代用するのである。

似たような安い商品だけでどこまで再現できるか、というのも貧乏性の当方にとってはなかなかの快楽で、そのまま今に至っている。

2005年までおよそ10年間はそんな生活が続いていた。
2007年ごろから、一応1冊は買うけどそんなに繰り返し読むことはなくなった。
覚えなくてはならないコーディネイトがなくなったからだ。

それでも惰性で毎月1冊は買っていたが、2010年頃から買うことすらしなくなった。
今では発売日に書店に行って、30秒くらいペラペラ流すくらいしかしない。

ファッション雑誌に掲載されていることで未知のことがなくなったというのが最大の理由だ。
それとコーディネイトが見たければ、インターネット上で無数にある。しかも雑誌と違って日替わりだ。
また、インターネットだとブランドの公式サイトでもそれぞれのコーディネイトが掲載されている。

コーディネイトが知りたければファッション雑誌を買うよりもインターネットのほうが圧倒的に利便性がたかく、サンプル数も桁違いに多い。

ファッション雑誌が冬の時代になるはずである。笑

そういえば、先日、こんな報道があって驚いた。

宝島社がトップ独占で依然好調 2017年上半期雑誌売り上げ
https://www.wwdjapan.com/508530

これを読んで「相変わらず宝島は絶好調!」とか「宝島スゲー」なんて思ってはいけない。
この報道で注目すべきは販売部数だ。

女性ファッション雑誌1位は「スウィート(sweet)」で月間平均販売部数25万7554部、2位は「リンネル(Liniere)」で19万3001部、3位は「グロー(GLOW)」で18万4783部、4位は「インレッド(InRed)」で15万2729部となり、上位を宝島社が独占した。「スウィート」は09年上半期に1位を獲得して以来、17期中(09年~17年)14期1位を獲得している。5位には「ニコラ(nicola)」(新潮社)が14万9014部でランクインし、ティーン誌が健闘した。

とある。

しかし、2008年頃までは宝島のファッション雑誌は100万部くらいあった。
それが今はトップのスウィートですら25万部しかない。
ピーク時の4分の1か5分の1まで販売部数が減少している。

2位のリンネルや3位のグロー、4位のインレッドの販売部数は20万部を下回っている。
20万部を越えているのがスウィートしかないというところが、ファッション雑誌の不振を如実に物語っている。

インレッドの15万部というのはメンズのサファリやライトニングとあまり大きく変わらない。

女性ファッション雑誌はそこまで低迷しているということである。

「マニアック」と評されたメンズのライトニングとほとんど変わらない部数にまで追い込まれてしまっている。
ファッション雑誌は最早「マスコミ」などではなく「ミニコミ」になっているといえる。

もちろん、ミニコミとして狭い範囲の人々に厚く深く支持されるという在り方は一つの存在理由になる。
それを否定するつもりはまったくない。ミニコミとして突き進めば良い。

注意を喚起したいのは、アパレル企業、アパレルブランドに対してである。

ごくまれにアパレルやブランドの販促に関わるミーティングを覗かせてもらうことがあるのだが、旧型アパレルはほぼ全社といっても良いくらいにいまだにファッション雑誌と人気タレントにこだわっている。
90年代の手法を20何年間も後生大事に続けているわけだ。

しかし、近年、とくに2010年以降不振が続いているということは、その90年代手法は現代においてまったく販促効果がないということにほかならない。

アパレル経営者の大好きな「費用対効果」でいえば、まったくないということになる。
ボーナスをカットしたり、昇給を据え置きしたりというコストカットには俊敏に行う癖に、なぜ費用対効果が限りなく低い90年代販促手法に固執するのかまったく理解に苦しむ。

売りたいのなら「売れる手法」を取り入れるべきで、90年代のままの手法を続けている限り、「売れるようになる」ことは絶対にない。
そして「売れない手法」しかいまだに提案できないような広告代理店とは付き合うべきではない。

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企業規模や販売数量を無視した「売れている」という報道の有害性

アパレル業界の人もそうだが、特にメディア業界の人に顕著なのが洋服に関しての「売れている」という基準である。

メディアの紋切り型としてはこうだ。

低価格品しか売れないと言われているが、一方で〇〇万円もする高額衣料が飛ぶように売れている。

というのが池井戸潤のドラマ並みに黄金のワンパターン化している。
しかし、この「売れている」という基準が何なのかはちょっとわからない。
数量で考えると「売れている」とはいっても圧倒的に少ない場合が多い。

例えば、高額にもかかわらず売れているのがデサントの水沢ダウンである。
8万~12万円くらいの価格帯だが、好調に推移している。
しかし、生産数量はフル稼働しても1万枚未満しかない。
これは設備が小規模なので設備投資なしではこれ以上の生産数量は不可能なのである。

この数量をどう見るかである。

ユニクロのウルトラライトダウンは言うに及ばず、他の低価格ダウン、中価格ダウンはもっと販売数量がある。

これなんかすごく数量的にはビミョウすぎる例ではないかと思うのが、繊研プラスに掲載されたインディマークというブランドのパンツだ。

「インディマーク」デニム調パンツがヒット 2千本超
https://senken.co.jp/posts/indimark-fleece-lining

聴いたことのないブランドだなあと思って記事を読むと、レッドペッパーのブランドとのことだ。
レッドペッパーといえば、刺繍がコテコテに入ったコテコテジーンズの代表として2005年ごろ局地的なブームとなった。
ブランド自体が無くなってしまった「トゥルーレリジョン」の系譜であれをさらにコテコテにしたブランドで、韓国ブランドである。
国内ブランドだとこの系譜にはクックジーンズがある。マイルドヤンキー御用達のテイストである。

見出しは2000本の大ヒットとあるが、どれだけの期間で2000本を売ったのかというと

今年5月からの販売数量は約2000本に達し、来年2月までに3000本の追加販売を見込んでいる。販路は専門店など。

とあり、今年5月からだと半年で2000本ということになる。
経済紙的観点からいうと、6か月で2000本を売れていると言ってしまっていいのか甚だ疑問を感じる。
1か月で300本強だ。価格は1万3800円だから上代ベースの金額で考えてもそれほど大した額ではない。

マックハウスあたりが発売する新商品はだいたい年間2万本とか3万本で計画される。
それと比べると半年で2000本というのはかなり少なく「売れている」と言えるのかどうか。

しかし、結局、「売れている・売れていない」というのはその会社なりブランドなりの売り上げ規模や販売計画に基づいて判断するのがもっとも適切だといえる。

デサントとして水沢ダウンが今の数量で売れていることに満足していればそれは「売れている」「好調」といえる。
レッドペッパーがインディマークのパンツを1年で5000本売れれば良しとしているならそれは「売れている」といえる。

売れている・売れていないというのは、5000本とか8000本で満足するのか、それともそれを通過点としてユニクロよろしく無限成長を目指すのかという企業姿勢・ブランド姿勢にも密接に関係する。

10万円のダウンジャケットはいくら頑張って販促したって、年間に10万枚も売れない。
10万枚を目指すなら値段は絶対に引き下げなくてはならない。

気仙沼ニットだって500枚以上は生産できない。
これを1万枚に増やそうと思うと作る人を増やして販売価格を引き下げなくてはならない。
15万円のセーターなんて買う人はそれほど多くないからだ。

しかし、ブランド側が今の数量で満足だというならそれはそれでありだ。
今の数量で満足して安定的な収益が確保できるならそれは一つのビジネスモデルであり、無限成長を目指すことばかりが正しいとは言えない。

メディアはこの部分を混同してしまっている。
特に経済紙・経済誌の見方はひどい。

1万枚未満の水沢ダウンを引き合いに出して「高額品が飛ぶように売れていますよ」なんて吹聴する。
それをまたちょっとアレな経営者が頭から信じて「高い商品なら売れるらしい」と言い出して、意味のわからないハイエンドモデル化してしまう。その結果、経営は極度に悪化する。場合によっては会社がつぶれてしまう。

今までそういうことがどれほどあったか。

高価格化するということは販売数量が少なくなるということだし、大規模な数量を狙うなら価格は引き下げなくてはならない。
そのどちらを狙うのもそれは経済活動の自由というものだが、高価格で大量に売れるということはほぼない。
インディマークの1万3800円くらいならやり方次第では何万枚か(10万枚は越えない)には達するだろうが、10万円の服が何万枚・何十万枚も売れるようにはならない。これが現実である。

販売数量の違い・販売目標の違い・ブランドのスタンスの違いを一緒にして、「10万円もする〇〇がバカ売れ(でも販売数量は3000枚くらい)」というような煽りは百害あって一利なしである。

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中小零細企業や組合のウェブ政策が成功しない理由

3年くらい前から、小規模・零細企業や組合からウェブの相談を受けることが増えた。
それらの相談を聞くと、だいたいはなんだか成功しなさそうに感じる。
どの部分がそう感じさせるのかが自分でもモヤモヤとしていたのだが、やっとわかった。

先日、ある組合がウェブ業界ではそこそこ名の知れたところのサービスに、組合加盟企業を参加させる方向で取りまとめているという話を耳にした。
この手の話自体は今に始まったことではなく、数年前からあちこちで行われていたから驚くには値しない。
しかし、結果で言うとその多くは成功していない。

アパレルや繊維企業はITに著しく乗り遅れているから、そういうことに参加すること自体は意義がある。
やらないよりはやった方が良い。これは間違いない。
しかし、参加しただけでは知名度はそんなに上がらないし、ましてや売上高が目に見えて伸びることはない。

何事も経験が重要だと思う。
経験してみて伸びる企業や伸びる人間はいるから、どんどん参加すべきだが、参加しただけで何も変わらない企業や人間も掃いて捨てるほどいる。
成果が出ないのはそういう企業や人間である。要するに「参加しただけ」という姿勢では絶対に成果が出ない。

これがインターネット黎明期やウェブサイト草創期なら「参加しただけ」でもそれなりの効果が期待できた。
先行者メリットというやつだ。
先行者は失敗することもあるが、競争相手がいないから、あまり手の込んだことをせずに「やっただけ」でもそれなりに効果が出ることがある。
インターネット黎明期やウェブサイトの草創期ならこの先行者メリットが期待できた。

しかし、もはや、現在は過当競争の時代である。
よくあるように「参加しただけ」では何の効果もない。
無名ブランドや無名企業なら埋没しておしまいである。
よほどのカネを注ぎ込むかやり方を工夫しなければ、無名ブランドや無名企業が浮上することは極めて難しい。

これが、ここ3年くらいで「ウェブに参加しただけ」の中小・零細企業が成果を出せない理由である。

実例を見てみよう。
現在、衰退の兆しがある楽天市場だが、出店社数は年々減っているとはいえ、いまだに4万店もある。
ここにいきなり、無名ブランドや無名企業が参加したところで注目されるはずもない。
4万店に埋もれてしまう。
事実、知り合いの無名企業だって楽天に出店しているが、売上高はサッパリだそうだ。
わざわざ、新参の無名企業を検索して買いに来てくれる人なんて存在しないから当たり前だ。

自分が消費者の立場になって考えてみればすぐにわかることだ。
「存在自体を知らない無名ブランド」をわざわざ検索することがあるか?絶対にないだろう。
なぜなら、「存在自体を知らない」からだ。検索しようがない。

だから売れなくて当たり前である。

しかし、ウェブリテラシーが低いのがアパレル・繊維業界だから、多くの中小・零細企業は「掲載すれば確実に売れる」と勘違いしている。

北新地でも中洲でもススキノでも構わないが、飲み屋がひしめき合っている繁華街にいきなり、脱サラしたばかりのオッサンが無名の店がオープンさせてすぐに満員御礼になるだろうか。絶対にないだろう。
固定客ができるまで何か月かは必要になる。

それと同じことなのだが、ウェブのことになると安直に考えてしまうのがこの業界のウェブリテラシーの低さを物語っている。

楽天でもAmazonでもZOZOTOWNでも同じことだ。
ZOZOTOWNがいくら好調だといっても、出店企業全社が好調なのではない。
タカキューが出店しているがだれかタカキューに注目して観察を続けている人がいるのか?

中小零細企業や組合がウェブで成果を出せない理由は、大手に掲載されただけで思考を停止させてしまうからだ。
掲載されただけでそのまま放置プレーになるから、固定客もできないし新規ファンも開拓できない。

で、この「大手に掲載されただけで思考停止」というのは、ファッション雑誌全盛期の行動そのままではないのかと最近思うようになった。

2005年頃までのファッション雑誌全盛期には、「掲載されただけ」ですさまじい反響があった。
ブランド側もその反響があるから高い金を払ってタイアップし続けてきた。

しかし、ファッション雑誌の神通力は狭い層のファン以外には通じなくなったし、そういうやり方はウェブでは通用しない。

これだけウェブサイトがひしめき合っていれば、ポッと出の無名ブランドのサイトをわざわざ検索で探してくれる人なんてほとんどいない。
だから「掲載されただけ」「サイトを作っただけ」で放置プレーしていては絶対に効果は上がらない。

ポッと出の無名ブランドがファンを開拓するためには、買い物目的でなくても定期的にチェックしに行きたくなるようなコンテンツを定期的に更新することが不可欠になる。
それはブログでも記事でも画像でも動画でも構わない。
個々のブランドスタイルにどれが合うかを模索する必要があるが、そういうコンテンツ自体を作らないことには、スタートラインにも立てない。

これまで見てきた多くの中小零細企業や組合のウェブサイト政策がことごとく失敗しているのは、そういう独自のコンテンツ作りをまったく考えていなかったからであると改めて気づいた。

長くなるが、入場者数が多い展示会に東京ギフトショーがある。
入場者数が多いから出展者は必ず売れるかというとそうでもない。
売れる出展者もいればまったく売れない出展者もある。

入場者数が多いとは言っても、その全員が自社のブースに立ち寄るわけではない。
だったら、自社で集客をしなくては無名企業のブースに足を止める人は少ない。

自社で集客の努力をした企業は受注が取れやすいし、入場者数におんぶに抱っこで無為無策だった企業はほとんど受注がない。
これは毎回同じ結果が出ている。

ウェブも同じだ。
いくらAmazonや楽天やZOZOTOWNへの訪問者数が多いとはいえ、全員が自社のサイトを見てくれるわけではない。
無名ブランドが無為無策ならだれも立ち寄らない。これはリアルでもウェブでも同じだ。

そしてそういう集客の努力、コンテンツ作りの努力がほとんどないから中小零細企業や組合のウェブは成功しない。
極めて当たり前のことだが、それができていない中小企業や組合がアパレル・繊維業界には多すぎる。
当たり前のことを当たり前にできない企業や組合は淘汰されるしかない。

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日本製デニム生地の現状をまとめてみた
https://note.mu/minami_mitsuhiro/n/nf1f2b20fc0b6

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若手デザイナーズブランドの苦境は販売先がないから

衣料品におけるデザイナーズブランドにはあんまり興味もないし、判別する知識もない。
それでも衣料品業界に20年以上もいると、何らかの接点もできてしまっているし、展示会やコレクションショーを見る機会もある。
個人的に交流していただいている方もいる。

そういう外野の人間から見て、デザイナーズブランドというビジネスは成功するのが難しいと感じる。
まあ、どんな分野にせよ成功するのは難しいのだが、デザイナーズブランドで一般のサラリーマンの平均収入を得るのはかなり難しいと感じる。
東京コレクションに10年以上も出品し続けて、知名度もそれなりにあるブランドでも実際は売上高は極小なうえに収益はまったく赤字で、親の会社から回してもらっているカネで暮らしているというデザイナーもいると聞く。

それほどに厳しく、10年以上のベテランがこのありさまなので、若手ブランドのビジネスはもっと厳しい。
もし自分ならそんな仕事は絶対にやらないなと思う。

なんでこんなしみったれた話を朝から書いているのかというと、台東デザイナーズビレッジの鈴木淳村長のフェイスブックの書き込みに激しく賛同したので、それを紹介したいからである。

このルームサービスの元記事はどうでもよい。
論調としては冷静だといえるが、そこには鈴木村長が指摘された事柄がない。
今更、サカイと若手ブランドのビジネスを比較して「若手がなってない」といったところで何か状況が変わるのだろうか。
じゃあサカイが海外で売れた理由をもっと取材してそれを分析してみてはどうか。

クリックするのがめんどくさい人のために抜き出してみる。

■コレクションの取材記事は
1)ショーの実況
2)ショーの感想 ←ここまではある。評価軸はない。
3)ブランドへの評価 ←これもある。どうしてそうなったのかという背景をもっと取材してほしい。
4)ブランドへの改善提案 ←これはあまりない。ビジネスの仕組みがわからないからではないか。
5)自分、自社は業界のために何をするか←ほとんどみたことがない。
日本の若手ブランドに対して「現実を見るべきである」と突き放すのではなく、取材できる立場を活かして多くの成功・失敗事例を分析したうえで、そうならざるをえない理由、できない環境に切り込んで、どうしたらよいかという指針と具体的な方策ぐらいは示してほしいものです。

川久保玲のコム・デ・ギャルソンが欧米で売れた理由は何もクリエイションが評価されただけではあるまい?
金融の話やら、現地のエージェントや人脈の話やら、川久保玲のパートナーの話やらいろいろあって海外で「売れる」に至っている。
サカイだって同じだろう。商品のデザインが評価されただけではあるまい。
そのあたりを何も分析せずして、「若手はなってない」と言ったところで若手にはどうしようもない。

商品のデザインが評価されれば売れるなんていうのは、産地のおっさんが「良い物を作れば必ず売れる」と言っているのと同じ神話でしかない。

現在の若手デザイナーズブランドを見ていて思うことは、20年前に創業した人たちよりも環境が厳しいなあということである。
個人的にはクリエイションのことなんてちっとも興味がないから、ビジネスのことのみを書く。

20年前の創業組もたいがいが厳しいビジネス環境だった。
インディーズデザイナーズブームに沸いたのは98年ごろまででそのあとはひっそりと消えたブランドも数多くある。
当時のデザイナーでまったくの異業種に転職してしまっている人もいる。

当時のデザイナーたちが糊口をしのげたのは、大手アパレルブランドからの「外注デザイン」が受けられた部分が大きい。
年間数百万円くらいの仕事料が支給される。
たとえ、自分のブランドが売れなくても、その契約料だけで最低限度の生活は送れた。

しかし、この「外注デザイン」は現在ではほとんどない。
受けているという若手デザイナーも見たことがない。

これがなくなっていることが大きい。
しかし、理由は単純だ。デザイナーに外注デザインを頼むより、OEM/ODM業者に依頼した方が便利で商品品質が安定するからだ。

デザイナーにデザインを外注しても、実際に商品を作るのはアパレル側である。
アパレル側が工場を手配して生産管理を行わねばならない。

しかし、OEM/ODM業者ならデザインも請け負ってくれるし、工場の手配や生産管理も請け負ってくれる。
アパレル側は丸投げで済ませることができる。

アパレル側から考えれば外注デザインなんていうめんどくさいことよりも、OEM/ODM業者に依頼した方が楽チンである。
当然、そちらを使うようになる。

今のデザイナーズブランドが厳しいのは、販路がないからだ。
自社でネット通販をすれば良いという声もあるが、乱立するネット通販という世界で知名度のないブランドがどれほど集客できると思っているのか。
集客するためにはそれなりのノウハウが必要とされている。もう、「ネット通販を始めましたというだけ」では売れない。

地方の有力専門店が仕入れてくれるのが最も現実的な成功だといえるが、地方の有力専門店も資金も店舗スペースも有限である。
だから、すべてのデザイナーズブランドがその恩恵を被れるわけではない。
当然、取引してもらえないブランドが多数生まれてしまう。

20年前なら大手セレクトショップやアパレルが小手先の観測気球みたいな扱いで、インディーズデザイナーズブランドを扱うことはあったが、アパレル不況でチビってしまっている彼らがそんな売れるか売れないかわからないようなブランドは取り扱わなくなっている。
彼らがほしいのは、「すでに有名で、仕入れたら今すぐ確実に売れるブランド」だけである。

偉そうなことをいうなら、ユナイテッドアローズの上席なんたらという役職のオッサンが自社店で若手デザイナーズブランドを取り扱うようにしてやれば良いのである。

それを棚に上げてメディアも「化石みたいな業界有識者」も上席なんたらのオッサンも何を虫のいいことを言っているのかと思う。

若手デザイナーズブランドが伸びない最大の理由は売り先・販売店がないからだ。
そういう状況を作ってきたのは偉そうに論評している高齢化して化石化した業界有識者たちである。

若手デザイナーたちが「国内は販路がないから海外へ」となるのは当然だ。
しかし、海外こそ「クリエイションだけ」では売れない。金融やらコネクションやらが重要になる。
若手デザイナーが直視しなくてはならないのはその部分である。

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知名度だけに胡坐をかいたタレントブランドは売れない
https://note.mu/minami_mitsuhiro/n/n4a8a67be3a89
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「増減率」だけで論じる経済系の愚かしさ

 9月下旬にこのブログの仕様をライブドアブログからワードプレスへ変えた。(正確には変えてもらった)
ドメインは同じでURLも同じだが、基本的にシステムはまったく違うのでそれまでのRSSが役に立たなくなってしまっている。
もし、以前に登録されていた方がおられたら、お手数をかけてしまうが再度登録しなおしていただきたい。

さて、経済系メディアやアナリストと呼ばれる人たちの記事や指摘には参考になる部分も多数含まれているが、「数字のマジック」に踊らされすぎではないかと感じられることのほうが多い。

例えば、昨年までの「ライトオン復活、ユニクロ低迷」という論調や「しまむら復活、ユニクロ低迷」という論調である。
その期の「%表示」のみに従えばそういう論調になることは理解しているが、実際の金額や一昨年対比した場合、この論調はもろくも崩れてしまう。

それが今年になって証明され始めており、ライトオンは赤字転落してしまったし、しまむらも業績は伸び悩んでおり、今年9月度単月の業績だけをもって「しまむら苦戦、ユニクロ好調」なんていう浅はかな記事を書いてしまうアナリストすら存在する。
しかもそのアナリストの肩書は「ベテランアナリストで、海外(主に欧米)での業務経験も豊富」だから驚いてしまう。

アパレル企業の経営者もピンキリで、ひどく短絡的な人も珍しくないが、優秀で冷静な方も数多く存在する。
年度決算という近視眼的な視点ではなく、3年後~5年後、少なくとも再来年までを考慮して中長期的に取り組む経営者もいる。

先日、久しぶりにお会いできた経営者も後者に属する。
30億円規模のカジュアルメーカーだが、直近の決算内容をお聞きすると、卸売り事業は前年割れ、直営店とネット通販が伸びたということで、卸売り事業の前年割れは計画通りだったという。

この規模のメーカーなので当然、株式公開はしておらず、単年度の業績によって株主から責められることはない。

トップとしては、卸売りという事業そのものが伸びにくい状況となっているため、減収を織り込み済みというのは、賢明な見通しといえる。

しかし、仮にこのメーカーを取り上げて「卸売り事業減収により、今後の業績に懸念」という記事を書こうと思えば書ける。
とくに%表示による増減率の「数字のマジック」に踊らされる性質の人なら迷わずそう書くだろう。

だが、その指摘は正しいのだろうか?

アパレル業界において、卸売りという事業そのものが伸びにくくなっている。
理由はさまざまあるが、最大の理由は、卸売り先の減少である。

小規模・零細の個人経営専門店は次々に廃業・倒産している。
また、中規模の専門店チェーンは徐々に自主企画製品(PB)比率を徐々に高めている。

さらに大手有力チェーン店、大手セレクトショップチェーンは完全にPBが主体に切り替わっている。

こう見ると、卸売り先が減ることはあっても増えることはないことがわかる。
この状況下では卸売り事業が減少することは当然といえる。

卸売り事業しかない企業であれば、これをいかに維持するか・伸ばすかということが至上命題になるが、このメーカーは直営店とネット通販というほかの事業を持っている。環境が厳しい卸売り事業を自然減に任せて、その分、直営店とネット通販を伸ばすという考え方は、きわめて当然だといえる。

経済系の指摘は、このメーカーに対し「そうは言っても卸売り事業が縮小するのは問題だ、今後に懸念を感じる」と言っているようなものに過ぎない。

昨日、2017年8月期のファーストリテイリングの決算が発表された。
内容では過去最高実績となる増収増益だった。

しかし、件の経済系はやはりというか、なんとかの一つ覚えというか「それでも物足りない」と指摘するので笑ってしまった。

1、国内ユニクロ事業が6・4%営業減益
2、EC事業が売り上げ構成比6%にとどまった

この2点である。本当に増減比率しか見ていないことが丸わかりだ。

国内ユニクロ事業の営業利益は6・4%といえども959億円もある。ちなみに件の経済記者は国内ユニクロの売上高の伸びにも物足りなさがあると書いていたが、それは前年比1・4%増にとどまったことを受けている。が、売上高は8107億円もあり、この金額でさらに上積みできてしまっている時点で、通常のアパレル企業とはまったく販売力が異なっている。まさに異次元レベルの伸び率といえる。1%でも80億円で、今時、80億円規模のアパレルはおいそれとは誕生できない。

また、経済系の大好きなEC事業だが、売り上げ構成比6%である理由は、全売上高の分母が大きすぎるからで、伸び率は前年比15・6%もある。
国内ユニクロに含まれるEC売上高は487億5300万円に拡大しており、衣料品ブランド単体のEC売上額は断トツの1位である。
500億円規模のアパレル企業といえば、業界では大手の範疇に入る。

これらを指して「%表示の増減」のみで「物足りなさを感じる」と書いてしまえるところがなんとも驚くほかない。
この手の人たちはおそらく、洋服を販売するという実務経験が乏しい、またはまったくないのではないかと思う。

1年でも2年でも洋服販売に従事したことがあれば、この金額がどれほどすさまじいか容易に理解できる。
また、従事経験がなくとも、8000億円のブランドが1%(80億円)売上高を伸ばすことと、10億円程度のブランドが20%(2億円)売上高を伸ばすことの困難さは全く異なるということは容易に想像できるはずだ。

個人的には「想像力を~」と主張する輩は全く好むところではないが、それこそ想像力が欠如しているのではないか。

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「数字だけ」を見て失敗したアパレル経営者たちの事例
https://note.mu/minami_mitsuhiro/n/n3260aa3e5852

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ゾゾタウンと百貨店の比較はまったく意味がない。百貨店が「小売りの王様」なんて化石の認識

 おそらく、ゾゾタウンの株式時価総額が1兆円を越えたことも影響しているのだと思うが、ニュースピックスでも三越伊勢丹の凋落と比較したシリーズ特集が組まれている。

「ゾゾタウンは次世代百貨店」
「ゾゾタウンが百貨店の『王座』奪った日」

などのタイトルの記事がたしか8回に分けて掲載されていた。

もちろんゾゾタウンの好調は特集すべきだが、百貨店との比較はピントがズレているし、それを総力特集してしまう認識もどうかと思う。

まず、驚くのはいまだに百貨店を「小売りの王様」だと思っている人が多いことである。
何をもって彼らは「王様」を選んでいるのか判断基準はわからない。
ステイタス性ならそれなりに今でも残っているから、まあ「王様」と言えなくもない。
中元や歳暮、贈答品を送るときにやっぱりバラの模様の包装紙は効果がある。東京だったらあのタータンチェック柄の包装紙だろうか。
その包装紙のステイタス性はいまだにある。同じアサヒスーパードライの詰め合わせをもらうにしたって、そういう包装紙でもらった方が良いと感じる人は多い。イオンやセブンの包装紙にはそこまでのステイタス性はない。

売り上げ規模でいえば、百貨店の王座なんてとっくの昔に陥落している。

例えば、日本チェーンストア協会によると、スーパーの売上高は2006年に14兆円にも達している。
百貨店が20年前に9兆円弱あった売上高を毎年減らし続けてきているので、2006年当時はすでにスーパーの売上高の足元にも及ばなかったことになる。

すでに売り上げ規模でいえば、2005年あたりに百貨店の王座なんてスーパーに奪われているといえる。

2016年の百貨店の売上高は5兆9780億円しかないが、ドラッグストアチェーン店は6兆4900億円もあり、ドラッグストアの方が百貨店よりも売り上げ規模がはるかに大きくなっており、百貨店が「王様」なんていう認識は化石時代の遺物かと思ってしまう。

そういう観点での議論は無益でしかない。

また、ゾゾタウンを百貨店と比較するのもナンセンスだ。

百貨店の主要な販売物としてはファッション衣料はあるものの、それ以外に食料品もある。
現に食品強化をした百貨店はそれなりに善戦している。地上1階を食品売り場にした大丸東京店がそれを証明している。

他方、ゾゾタウンはどうだろうか。売り物はファッション衣料・用品しかない。
食料品はない。

また百貨店がステイタス性を保ち、富裕層を顧客化できている理由の一つに「外商」がある。
いわゆる富裕層と直接、個別に商品を販売するやり方で、詳細はあまり明かされていない。
一般的に高島屋や松坂屋、三越のような老舗は外商が強いとされていて、新参百貨店やファッション特化した百貨店はあまり外商は強くないとされている。

ゾゾタウンに外商なんていうシステムはない。
ツケ払いはあっても外商はない。

ゾゾタウンが扱っているのは徹頭徹尾衣料品とファッション用品のみである。

となると、ゾゾタウンは百貨店ではなくファッションビルだといえる。

ゾゾタウンの形式も、いわゆるネットの仮想商業施設に各ブランドをテナント出店させ、そこでの売上高の何%かをゾゾタウンへ納めるというもので、これはファッションビルの形式と原則的には同じだ。だからゾゾタウンは「取扱高」という表現で、テナント各店の売上高総額を発表している。
取扱高のうちの何%かがゾゾタウンの収益となるから、純粋なゾゾとしての「売上高」ではない。

さらに、ゾゾタウンの看板の一つにユナイテッドアローズやナノユニバースなどの人気セレクトショップの入店がある。ゾゾタウンが一気に成功した理由の一つにはこういう人気セレクトショップが先駆けて入店したことがある。
しかし、百貨店には例外を除いてセレクトショップは出店しない。

三越・栄店にはセレクトショップは一切出店していない。しかし、三越が運営するファッションビルの「ラシック」にはセレクトショップがひしめいている。
となると、ゾゾタウンは百貨店ではなくファッションビルだ。

一方、ゾゾタウンにはタカキューやジーンズメイトといったベタな低価格チェーン店も出店している。
どこの百貨店にタカキューやジーンズメイトが出店しているのか?
ファッションビルならこういうベタな低価格店も出店できるが、百貨店には出店できない。

この方向から見てもゾゾタウンが百貨店ではなくファッションビルであることがわかる。

だからゾゾタウンを比較すべきは百貨店ではなく、ルミネやアトレ、パルコ、ルクアなどのファッションビルであるべきで、基準が違うものを比較してあーだこーだ言っても何の意味もない。

そして、この手の記事に共通するのが、Jフロントリテイリングのギンザシックスの賞賛である。

一部を除いたラグジュアリーブランドを集めたという狙いは面白いが、実際に賞賛されるほどの売上高があるのかというとそれは疑問だ。
すでに小島健輔さんもブログで、売上高が芳しくないことを指摘しておられる。
オープン後わずか3か月強でその状態なのだから、旧JR大阪三越伊勢丹と同じ推移だといえる。

そして、ギンザシックスとは百貨店形態ではなく、ブランドをテナント入店させるファッションビル形式であり、百貨店が不動産業・デベロッパー業へと大きく舵を切った事例になる。

現状の既存社員・既存役員だけで従来の百貨店事業を立て直せるような状況では、もはや、なくなっているから、良くも悪くも効率しか見ていないジェイフロントがデベロッパー業へと転身するのは、それなりに評価はできるが、全百貨店の再生モデルがあれだというのはおかしいのではないか。
現にギンザシックスもオープン3か月後くらいで失速しているではないか。

なら、全百貨店が全部ルミネとかアトレとかパルコになれば事態は解決するのか。

これらの議論が大手を振ってまかり通り、それをまたアホな経営陣が真に受けるから、さらなる悲劇が生まれるのである。百貨店に限らずアパレルでも。

ニュースピックス編集部に限らず、メディアも評論家も一般大衆も、ファッションといえば百貨店とユニクロとゾゾタウンしか見ていない。
そして、まるで立脚点が違うその3つを比較して語り合っているにすぎない。
これが酒飲み話ならそれはそれで楽しいが、大真面目にやる議論ではない。

個人的には百貨店に対しての共感も同情も利害関係もまるでないが、この手の「酒飲み話」に振り回されることなく、再建したければ工夫を凝らしてもらいたいと思う。

noteで有料記事を始めてみました。

三越伊勢丹とカルチュアコンビニエンスクラブの提携は何が目的だったのか?
https://note.mu/minami_mitsuhiro/n/n101ec8cd6c29?creator_urlname=minami_mitsuhiro

ファクトリエが国内工場を立て直せない最大の理由
https://note.mu/minami_mitsuhiro/n/nd2f9baabd416?creator_urlname=minami_mitsuhiro


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ファッション雑誌は基本的に無責任。だから読者が離れた

 以前から変わっていないのだが、ファッション雑誌はけっこう無責任である。
だからこそ、信用を失って部数が急落しているといえる。

これまで、メディアが紙媒体しかなかったときは、そこからしか情報が得られないので、多くの人が買っていたが、ウェブメディアが発達し玉石混交とはいえ、正確な情報が得られるようになると途端に部数が低迷するようになった。

先日、こんなエントリーがあった。

うっかりトレンドの服を買ったら、1年後に「ダサい」と全否定されますよ
http://t-f-n.blogspot.jp/2017/07/fashion-trend.html

どういう内容かというと、チェックシャツ+ボーイフレンドジーンズの「ゆるカジ」を某女性ファッション誌が全否定していたというものである。

スキニージーンズがベーシックアイテムとなって普及してしまった3年くらい前から次の提案として、少し緩いシルエットのボーイフレンドジーンズが提案された。
ユニクロでも売られていたくらいだからマスアイテムとなったといえる。

去年あたりまで、ファッション雑誌各誌は、ボーイフレンドジーンズや腰回りにゆとりがあって裾が細くなったテイパードジーンズを推奨していた。

そこにチェックシャツを合わせて緩いシルエットのアメカジを作ろうというのがファッション雑誌の提案だった。
ゆるいカジュアルだから「ゆるカジ」。

まあ、何を提案しようとそれはメディアの仕事なので構わないが、去年まで誌面が一押ししていたスタイルをいきなり全否定するのはいかがなものか?というのがこのブログ主の主張であり、それはその通りである。
ファッション雑誌はあまりにも節操も信念もない。

画像をお借りする。

Screenshot_20170703-194755

「こなれて見える」と信じていたけれど、その「ゆるさ」、私たちの本当に必要だった?

​ 「ときに味気なく見えたり、実際よりスタイル悪く映っていたり」

Screenshot_20170703-194800のコピー

なんて一文も誌面にはあるらしいが、「必要だった?」と問いかける前に、なぜ己らがそれを消費者に提案し続けたのかを説明し、違っていたなら謝罪・反省・訂正すべきである。
というか、己らは何をもって「読者に対して必要だと思って提案した」のか?
その理由を説明せねばならない。
何を誤魔化そうとしているのか。

こういう姿勢だからファッション雑誌は信用を失って部数が低迷するのである。
まあ、ファッション雑誌に限らず、紙を主体とした旧メディアの多くは同じく無責任である。

このブログ主は、トレンド変化はアパレルのビジネスモデルなので仕方がないと総括しておられるが、この部分は少し異議がある。
もちろん、トレンド変化はアパレルのビジネスモデルであることは異論はないが、ファッション雑誌はそこまでアパレル企業とは密接ではない。

もちろん、広報・プレスとは密接だが、商品計画や経営計画にタッチできるほどファッション雑誌は関係が密接ではないし、ファッション雑誌編集部や出版社にそこまでの知見もノウハウもない。

この急激な手のひら返しはひとえに、低迷するファッション雑誌自身が売りたいための戦術なのである。
そう、戦略ではなく戦術。大局ではなく、局地戦の小手先の術策でしかない。
そこにアパレルのビジネスモデルへの考慮などはない。ただひたすら自社の雑誌が売れれば良く、しかも「今月だけでも売れれば良い」という極小規模の局地戦向け戦術でしかない。

ここまで極端ではないが、こういう手のひら返しはファッション雑誌には昔からあった。
以前にもこのブログで書いたことがあるが、2000年ごろの「メンズクラブ」では、「ミリタリーカジュアルアイテムのカーゴパンツを穿きながら、ビジネス向けのネクタイを締めるのはNG」とあった。
それが3年後くらいには、「カーゴパンツを穿いてネクタイを締めるのが新しい」と書かれてあって、おいおいあの強硬な主張はなんだったのかと驚いたことがある。

ただ、メンズクラブはこの女性誌のように、前スタイルを全否定まではしていなかったので、それなりに品格のある態度だったといえる。

ファッション雑誌の多くは、部数が低迷してますます「売らんがため」の刹那的な取り組みが増えている。
「某タレントを表紙にしたから今月号は完売しました」というニュースがあるが、それはその号だけで、来月号以降はいつもの部数に逆戻りでしかない。

一時期、オマケ付き商法が効果を発揮したが、他誌に追随されれば元の木阿弥である。
オマケ付き商法というアイデアを考え出したことは素晴らしいが、いずれは他誌にも真似をされる。
そうなれば、あとは同じで、オマケ競争に走るか、全誌そろって部数を落とすかしかない。

売らんがために、内容も見出しも刹那的に走り、それがさらに読者からの信用をなくすことになる。

こういう場当たり的な女性誌の姿勢を見ていると、好き嫌いは別にして十年一日のごとく、「モテオヤジ」を特集し続ける「Leon」や、ミリタリー・ヘビーデューティを特集し続ける「ライトニング」、なんとかの一つ覚えのようにハリウッドスター的カジュアルを提案し続ける「サファリ」、などの男性ファッション雑誌の方がはるかにコンセプトがはっきりとしていて、ブレない媒体姿勢には好感が持てる。

この手の女性ファッション誌は今後ますます低迷するだろう。

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アパレルもメディアも旧態依然の斜陽産業

 7月3日発行の日経ビジネスに書評を寄稿した。

IMG_3126

書評にはフォーマットがあって、3冊を紹介せねばならず、おまけに文字数は合計で1300字弱である。

1冊は日経BP社の「誰がアパレルを殺すのか」に難なく決まったが、残り2冊が決まらない。
そこで、尾原蓉子著「創造する未来」(繊研新聞社)と大村邦年著「ファッションビジネスの進化」(晃洋書房)を選んで、急ピッチで読んだ。

その感想でもまとめてみたい。

「ファッションビジネスの進化」だが、大学の論文形式で各章が書かれている。
著者が関西アパレルに造詣が深いようで、従来の東京中心の論説とは少し毛色が異なる。
工場の自立化の一例として、大阪府松原市の靴下工場「コーマ」の自社オリジナルスポーツソックス「フットマックス」を採り上げているのはなかなか良い選択だと思う。

東京中心の従来の論説だと採り上げる企業はステレオタイプである。

佐藤繊維だとか、ファクトリエだとか、久米繊維だとか、ラインナップが定番化しており、読むほうも「またか」という感想しか持てない。

「創造する未来」だが、昨年秋に発行され、一部の業界人から高い評価を得ている。
しかし、個人的にはそんなに感銘は受けなかった。

米国の先進事例がふんだんに紹介されており、その部分についてはそれなりに価値があると思うが、著者が高く評価している企業が必ずしも好調ではないから、その判断基準が理解できない。

たとえば、メイシーズやJクルー、アンソロポロジー、配車サービスのウーバーあたりを高く評価しているが、この本が出た時点で、メイシーズやアンソロポロジーは絶不調から大規模閉店に追い込まれていたし、Jクルーも巨額の赤字に陥っており、今現在も巨額赤字に苦しんで、ドレクスラーすら引責辞任に追い込まれてしまった。

また配車サービスのウーバーはたしかに斬新なアイデアではあるが、赤字経営が続いており、極めて脆弱であり、このまま成長できるかどうかは不透明だと感じる。

尾原蓉子という人はこれらの何に高い評価を下したのか理解に苦しむ。

ベンチャーであるウーバーに対する評価は各人で別れるところだから、除外するとしても、メイシーズ、Jクルー、アンソロポロジーへの高評価は理解できない。

Jクルーなんて「復活」なんて騒がれていたのが一転して巨額赤字計上に陥っている。
恐らく、これまでの「復活」は不良在庫を帳簿上では資産計上していて、それが溜まりに溜まって、どうしようもなくなって一転して赤字計上したと考えられるから、その経営姿勢は到底褒められたものではない。

そんな狡すっからい手法で良ければ、我が国の苦戦中の大手アパレルだっていくらでもできるだろう。

また、米国のミレニアル世代を好意的に解釈して、この世代が世界を変えるというような内容を書いているが、果たしてそうだろうか。

米国は変わるかもしれないが、我が国は変わるとは思えない。
なぜなら、我が国のその世代は米国と異なり人口が少ない。
人口が少ないから、消費に対する影響力が小さい。

米国と同じ背景ではない。

それを同じだとして論ずるのは主観以外の何物でもない。

また、我が国では東日本大震災以降、社会が変わったという説を書いているがこれも疑問だ。
首都機能の移転分散はまったく進んでおらず、反対に東京一極集中がさらに進んでいる。
はっきり言って何も変わっていない。綺麗事論者が期待するようなことは起きていない。
じゃあ、95年の阪神大震災では何か変わったのかと尋ねてみたい。

例えば、ノマドという言葉で有名になった某女性がいるが、この某女性は現在ノマドでもなんでもなく、さっさと大学の講師だか職員として就職してしまっている。
ノマドどころか立派な定住者である。

ノマドブームが如何に薄っぺらくて上っ面だったかということがわかる。
提唱者自体があっけなく就職を選んでいるのが現実である。

また、この著書では「人間らしく」とか「人間らしさ」が次の消費のキーワードになると何度も書かれているが、果たしてそうだろうか。
だいたい何をもって「人間らしい」と言っているのか。
情緒的過ぎてまったく共感できない。

米国の先進事例を紹介するという価値はあるものの、それ以上の価値はちょっと見いだせなかった。

個人的な意見を言うなら、この尾原蓉子という人は80年代・90年代からずっと第一線としてファッション業界の中心にいた。
そんな人が今更、「我が国のファッション産業は変化できなかった」みたいに他人事として評論するのはどうかと思う。当時からその産業の中心にいた人が何を言っているのかと思う。

同じ傾向を感じるのが、現在クールジャパン機構の社長を務める太田伸之氏である。
ずっと90年代から要職を歴任してきて、今更何を他人事のように業界を批判できるのかと思う。

東京コレクションの在り方を3年位前に批判していたことがあるが、長らく東京コレクションの中心にいたのもご自身だし、つい先日は、日経ビジネスで百貨店について批判していたが、松屋百貨店の常務を長らく務めたのもご自身であり、百貨店は旧態依然だというなら、常務でありながら改革できなかった反省くらいは述べるべきではないかと思う。

逆に、いまだに尾原・太田両氏の意見を金科玉条のごとく採り上げるというメディアの姿勢も旧態依然でまったく変化が見られない。

アパレルは斜陽産業だが、メディアも同じく斜陽産業であり、メディアの旧態依然ぶりはアパレルに勝るとも劣らない。

業種・業態にかかわらず、斜陽産業というのは、メンタリティが似通るということか。

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山一證券の失敗 (日経ビジネス人文庫)
石井 茂
日本経済新聞出版社
2017-06-02


同じ事象でも切り取り方によって見え方は変わる

 今日はなんということもない感想なのだが。

先日、名古屋の老舗百貨店である丸栄に関するニュースが報道された。

一つは、丸栄が百貨店事業から撤退する可能性が高いこと。

丸栄 百貨店業務から撤退も
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170412-00002376-cbcv-bus_all


もう一つは、丸栄が興和の完全子会社になること。

興和が老舗百貨店の丸栄を、TOBで完全子会社化
https://www.wwdjapan.com/408855

である。

どちらも同じ会見から記事にしているわけで、本来は、二つまとめて一つの話になるのだが、記者や媒体がどちらの内容が重要だと考えているかで、クローズアップする部分が変わってくる。
これはその見本みたいな事例だといえる。

事実としては、

7年前に興和が子会社化した丸栄だが、業績不振が続いているので、100%子会社にしてしまって再建に取り組む。再建案としては百貨店事業からの撤退もあり得る。

ということである。

このうちのどこを重要視するかは記者や媒体の判断によって異なるということだ。

今回の報道の場合、世間的な話題性も含めると、「百貨店事業から撤退の可能性」という方がニュースバリューがあるだろう。

もうすでに2010年に丸栄は興和の子会社になっている。
この時点で興和が株式の69%を所有していた。

これが100%になると丸栄の上場廃止という事態になり、それなりには重要な事実だが、上場廃止以外はあまり現状と変わらない。

まあ、これがいわゆる報道で、どこを切り取るかによって記事の印象はまったく異なってしまう。

さて、丸栄の2017年2月期の業績だが、

17年2月期は売上高が前期比10.5%減の186億1200万円、営業損失は4億8500万円(前期は2億7800万円の赤字)、経常損失は6億2600万円(前期は4億2600万円の赤字)、純損失は8億9500万円(前期は5億6400万円の赤字)に留まっていた。

とある。

赤字もひどいが、売上高がかなり低い。
たった186億円しかない。これは地方の中型ファッションビル程度の売上高である。

名古屋市内の百貨店は「4M」とか「4M1T」と言われてきた。
4Mとは、松坂屋、三越、名鉄、丸栄で、1Tはジェイアール名古屋高島屋である。
近鉄百貨店は残念ながら含まれていない。(笑)

丸栄はWWDの記事によると、1615年創業というから、関ケ原の合戦の15年後に創業されているということになる。
三越の創業350年を上回る老舗といえる。

しかし、2005年以降、業界での存在感は乏しい。
地元関係者は別として、筆者のような他地方の人間からするとほとんど知名度も認識もない。
筆者の認識は丸栄を除いた3M1Tである。

松坂屋が売上高1000億円規模であることを考えると、売上高186億円というのは、差が開きすぎているといえる。

しかも他地方に多店舗展開しているわけでもないから、百貨店としてのバイイングパワーは落ちる。
納入メーカーからすると1店舗での仕入れ枚数が多いわけでもないし、店舗網を生かして多くの枚数が仕入れられるわけでもない。
だったら、メーカー側には付き合うメリットはあまりない。

事業再建案の一つとして出された、「百貨店事業からの撤退の可能性」はそれなりに妥当だといえる。
ここまで売上高が低下してしまえば、バイイングパワーは極度に弱まっているから、ブランドテナント店を誘致しての貸しビル業にシフトすることは合理的な選択肢の一つだろう。

「百貨店の伝統ガー」という嘆きの声も聞こえてきそうだが(笑)、冷静に考えると、この丸栄だって400年も続いてこられたのは、時代に合わせて売る物や売り方を変えてきたからではないか。

1615年の創業当時は当然百貨店だったわけではなく、着物を売っていた。
着物の販売に固執していれば、おそらくは現在まで企業としては存続できていなかっただろう。

どこかの時点で着物の販売をやめたということだ。

となると、ここまで既存の百貨店業態で失敗してしまえば、異なる形態に変わるほかないと外野のオッサンは思う。もちろん、変わるにも資金が必要だから、今の丸栄自体にはそんな金はないだろう。
そのために親会社の興和がある。

そういう意味では、今後、興和と丸栄がどのような再建案を提示し、どのように変わるかに注目したい。
変わらなければ座して死を待つのみだろう。







売れ行き不振の原因を直視しないアパレル業界と大手メディア

 大手メディアは相変わらず衣料品不振の原因を読み誤っている。

アパレル不況に「絶食系」の影 大手でリストラ相次ぐ
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ13HMX_T10C17A1000000/

先日、発表された東京ソワールのリストラ、レナウンの赤字などを挙げて、その原因が「若者のモテ離れ」「恋愛離れ」にあると分析している。
正直なところ的外れも良いところであり、そもそも礼服の東京ソワールの不振に、若者の恋愛は関係ないだろう。

東京ソワールはレディースの礼服・ブラックフォーマルを主力とするアパレルである。
礼服・ブラックフォーマルの売れ行きに恋愛は関係ない。

お分かりか?

礼服・ブラックフォーマルというのは冠婚葬祭の際に着用するもので、そのすべての状況は己の恋愛とは関係なしに周りに引き起こされるものである。
恋愛してようがしてまいが、着るときは着るし、着ないときは着ない。

恋愛していなくても葬儀があれば着る。

続いて、レナウンの赤字も「若者の恋愛」はほぼ関係ない。
なぜなら、現在レナウンに残っているブランドのほとんどは中高年向けだからだ。
若者向けブランドはほとんどない。

若者が恋愛しようがしまいが、現在のレナウンにはほとんど関係ない。
はっきり言って今のレナウンはオッサンオバハン向けアパレルであり、若者が恋愛しようがしまいが売れ行きにはほとんど影響しない。

日経のような大手メディアがこの手のピントのズレた分析記事を掲載するのは害悪でしかない。

なぜなら、これを信じる人が多数発生するからだ。
とくに経営者にこれを信じる人が多数出てしまう。
経営者が誤った分析を信じるのは本当に有害で、なまじ発言力と権力があるから企業を誤った方向へと簡単に導いてしまう。

若者事情に疎い老経営者が日経のミスリードに引っかかることが非常に多い。

洋服が売れなくなった理由を「若者の〇〇離れ(恋愛に限らず)」に求めているうちは永遠に売れるようにはならない。

洋服が売れなくなった理由は若者に限らず、多くの年代層で、

1、可処分所得の減少ならびに伸び悩み
2、低価格ブランドの商品の「見た目」が向上した
3、百貨店・専門店向けブランドの商品企画力、デザイン力が凋落した
4、東京の中心にいるファッション業界関係者の認識が現状と著しく乖離しており、浮世離れを起こしている

この4つではないかと見ている。

これを再認識せずに「若者の〇〇離れ」をやり玉に挙げたところで何も解決しない。
間違った処方箋による薬を飲んだところで体調は回復しないのと同じだ。
胃腸炎なのに解熱剤を飲んでも何の効果もない。

国内の労働者の生産性が低いとは耳にタコができるほど聞くが、じゃあ日本のサラリーマンが著しく非効率的な労働をしているかというとそうではない。
労働効率は上昇し続けている。問題は給与が大きく増えていないことにある。
給与が増えないと数式的に労働生産性は上昇しない。
一部に給与増、時給増の動きが出ているが、まだ全体には及んでいない。
若い年代に限らず、可処分所得は減少または伸び悩んでいる。だから無駄な服なんて買わないのである。

そう、多くの人は丸1年くらいは洋服なんて1枚も買わずに生活できるほどにタンス在庫を持っている。今、安い高いを問わず定期的に洋服を買っている人はかなりのマニアだといえる。
そしてそういうマニアが支える市場が大きく伸びないのは当たり前である。

次に、業界人が認めたがらない事実として「低価格ブランドの商品デザインの向上」という点が挙げられる。

黒の無地のセーターとか、紺の無地のトレーナーなんていうベーシックなデザインの商品は、ユニクロの商品も無印良品の商品も百貨店に並んでいるブランドもほとんど区別ができない。
それほどに見た目は均一化している。

何度も書いているが、筆者が25歳くらいのときは、はっきりと違っていた。
百貨店・専門店に並んでいる洋服と、ユニクロなどに並んでいる洋服は色・柄・形・デザイン・シルエット・素材、すべてが異なっていた。
安いブランドの商品はどうしようもなくダサかった。95年当時のユニクロの商品なんてどうしようもないくらいにダサかった。あんなものは作業着程度にしか使えない。

イオンやヨーカドーの平場に並んでいる洋服の方がまだマシだった。
それでも派手な色や柄の服はやはり見劣りした。

だから、百貨店や専門店に並んでいるような洋服がほしい場合は、百貨店か専門店でしか買えなかった。

前にも書いたが、94年に略礼服ではない黒いスーツを買おうとしたなら、それはDC系ブランドの店しか置かれてなかった。しかも定価が8万円でバーゲンで5万円に下がる程度である。

今、略礼服ではない黒いスーツはツープライスショップで18000円で売っているし、西友でも8000円くらいで売っている。

この違いである。

今、低価格ブランドの商品の見た目は百貨店・専門店ブランドとほとんど変わらない。
だったら低価格商品でもかまわないという人が増えるのは当たり前で、ここを「感性が低下した」とか「本物をわからなくなった」と批判するのはピントがズレている。

また、百貨店・専門店向けブランドはデザインの外注化、OEM/ODM生産に頼りすぎてすっかり商品の企画力が弱っており、外注化された商品のデザインは同質化してしまうようになった。

極端な話、低価格ブランドと百貨店ブランドが同じ外注先でデザインされているようなことだって決して珍しくない。同じ会社がデザインすれば似ないほうが不思議である。

そして、ファッション業界の中心にいる人々の浮世離れである。
彼らは20年前から何も変わっていない。ところが世間は変わった。
彼らは20年前ほど憧れの存在ではなくなったし、彼らの発するルー大柴みたいな横文字交じりのインタビューは以前ほど興味を持って読まれなくなった。

例えば、何をやっているのかよくわからない人に藤原ヒロシという人がいる。
昔からファッション雑誌でお見掛けしたが何をやっている人かは良く知らない。
まあ、筆者は名前くらいは知っているが、業界関係者ではない今の消費者はこの人の名前すら知っているのかどうか怪しい。

当然、彼の動向は注視しない。

彼がプロデュースしたバーやらなんやらに大挙して足を運ぶのは消費者ではなく、業界関係者だろう。

衣料品を最も多く買っているのは実はアパレル販売員であるという現象に似ている。

以前にも書いたが、「毎シーズンのパリコレ」とか「今季のトレンド」についてなんて一般人とは話題にもならない。マニアックすぎるのである。業界関係者ですら話が合わないだろう。

それよりも「男塾」や「ドラゴンボール」についてのほうが、30代~50代の人間は話が合うだろう。
男塾やドラゴンボールについてなら、所属する業界は関係なく話が弾む。

90年代・2000年代まである程度の憧れとして眺められていた業界関係者は、今はそこまで憧れの目では見られなくなっているというのが実態である。

この4つを認識して、商品開発やブランド事業に取り組まないと、売れる洋服や売れるブランドなんて永遠に生まれない。
チャラっとした服装をした業界関係者が、適当にカルチャーを匂わせながら、和製英語交じりのルー大柴みたいなトークで消費者を引き寄せられたのはもう過去の遺物である。






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