先日、知り合いからこんな話を聞いた。

「某中堅アパレルを訪問した際に、おどろいたことがある。業界ではそこそこ名が知れたアパレルであるにもかかわらずホームページはおろか、メールアドレスもない」

とのことである。
知り合いを担当してくれているのは部長さんらしいのだが、彼は携帯電話番号すら教えてくれないので、彼が外回りだった場合はＦＡＸでも入れない限り連絡できないとも嘆いていた。

実は、先日、依頼があって産地企業を紹介することがあった。
心当たりが数社あってその会社の連絡先をメールしたのだが、数社のうち、半分はブログはおろかホームページすら所有していなかった。

知り合いの話を続けると、その部長さんは「ホームページなんて要らないでしょう」との持論をぶち上げておられたそうだ。

しかし、一方でその中堅アパレルも産地企業も「新しい取引先が欲しい」「新規取引先を広げたい」と口をそろえる。

これもおかしな話である。

以前、「AISAS（アイサス）の法則」について書いたことがある。
今回、もう一度これを書いてみる。

消費者心理のプロセスモデルだが、べつにＢtoＣだけではなく、ＢtoＢにも当てはまる。

消費者がある商品を購入するまでには、次のようなプロセスを経る。

1.Attention （注意）
2.Interest （関心）
3.Search （検索）
4.Action （行動、購入）
5.Share （共有）

である。

この５つの頭文字を採ってアイサスの法則と呼ぶ。

重要な個所は3番の「検索」と5番の「共有」である。

現在、多くの人は物事を調べるときにまず「検索」を行う。
Yahoo!かGoogleを使ったインターネット検索が不可欠である。

これは消費行動に限らず、業務で何かを調べる時も同じだろう。

例えば、ブティックが「新しいメーカーを探したい」と考えた際、「レディースアパレル」とか「ミセスブランド」とか「レディースジーンズ」などのキーワードでインターネット検索を行う。
そこに表示された順に問い合わせる。

ホームページもブログもない状態では、この「検索」に引っかからない。
検索にひっかからない時点で、そのアパレルや産地企業は「存在していないのと同じ」である。キツイ言い方だが。

さらに付け加えるなら、問い合わせに関しても、多くの場合、電話かメールで問い合わせが寄せられる。
メールアドレスすらないということは、問い合わせられる機会も激減するということになる。

現在の既存顧客だけで十分に利益を稼げているなら、ホームページもブログもメールアドレスも要らないだろう。

けれども、某中堅アパレルも産地企業も売上高は厳しいわけで「新規取引先の開拓」を熱望しているわけである。
ホームページもメールアドレスも持たないことは、自らその機会を減らしているといえる。

ついでに言うと、5番の「共有」はブログを含めたＳＮＳである。
消費者は購入した商品やサービスの評価をＳＮＳを使って共有する。

某中堅アパレルにも産地企業にもできない理由は諸々あるだろう。
業務が忙しくてホームページなんて手を出す余裕もないのかもしれない。

しかし、ホームページやブログを備えている小規模・零細企業も多い。
社長1人とスタッフ1人みたいなところだとそれぞれの業務は多忙を極めているに違いないが、それでもホームページを整備している企業もある。
「業務が忙しくて」というのは言い訳に過ぎないのではないか。

新規取引先が欲しければ、ホームページを所有した方が効率的である。
某中堅アパレルはその前にメールアドレスを取得するところから始めてもらいたい。