9月13日に発表された、ジーンズメイトの8月中間決算の業績下方修正の発表を受けて、先日、東洋経済に次のような記事が掲載された。

ジーンズメイトが迷い込んだ“隘路”
5年連続で営業赤字の理由
http://toyokeizai.net/articles/-/19964

ジーンズメイトは9月13日、今年度（2014年2月期）の業績予想を下方修正した。本業の儲けを示す営業利益は、従来2000万円の黒字（前期は1億5900万円の営業赤字）を見込んでいたが、4億円の営業赤字に陥る見通しだ。2009年2月期以来、5年ぶりに黒字転換する見込みが外れ、5年連続の営業赤字を強いられる。近年は不採算店舗の撤退や早期退職の実施、本社移転などのリストラ策を進め、徐々に赤字幅を縮めてきたが、今年度は逆に赤字幅を広げてしまうのだ。

とある。

これだけを見ると、かなり厳しい印象を受けるが、

一方、ジーンズメイトは、実は無借金経営で財務体質は健全。自己資本比率は76.2％（2013年2月期末）もある。過去の蓄積で利益剰余金も32億円（同）あり、多少の赤字が続いてもすぐに債務超過には陥りにくい。

とのことであるから、まだまだ挽回は不可能ではない。

商品計画や店舗イメージ、ディスプレイ、販促手法を見直すことで売り上げは理論上回復する。
ただ、これらを見直し、手直しすることは口で言うほど優しいことではない。実際はかなり難しい。

この記事では、賃料の高い都心立地に集中している点に問題を投げかけ、賃料が安い郊外型店舗へのシフトを勧めていると読める箇所がある。

しかし、これは簡単ではない。
ジーンズメイトだから難しいというわけではなく、ここで先行例として示されているライトオン、マックハウスでさえも郊外型ショッピングセンター内への出店は近年増えてはいない。

むしろ郊外型ショッピングセンター側は、ライトオン、マックハウスという全国チェーン店よりも、近年は地域密着型店の誘致に力を入れ始めている。
例えば、滋賀の有力チェーン店ボーンフリーなどはその一例である。

ほかにも広島のジーンズカジュアルダンも新業態の「蔵之助」は郊外型ショッピングセンターへの出店を増やしており、現在全国に30店舗弱の出店を果たしている。

となると、かつては大手全国チェーン店の一画を占めていたジーンズメイトも今後、郊外型ショッピングセンターへ出店することは容易ではないと見るべきだろう。

そういう状況なので、出店立地を変えて業績を立て直すことを考えるよりも、衣料品店の根幹である商品計画・店頭ディスプレイ・販促手法の見直しに着手することが良策ではないだろうか。こちらは地道で歯がゆい作業が続くが、その方が結局は近道になると思えるのだが。