隣の芝生は青く見えるというが、本当にその通りだと思う。

基本的に自分も含めて我々は自分の体験したことしか理解できないことが多い。

例えば、昨年、ちょっと話題となったユナイテッドアローズの

「商品の品質を向上させ、原価を引き下げる」

という発言に対して衣料品業界からは疑問の声が出された。
衣料品という商品において、原価を引き下げながら商品の品質を向上させるというのは、かなり実現するのが難しい矛盾した要素なのである。

ところが、一方、他業界ではできないこともないらしい。
ニュースピックスというSNS?があるが、そこでは、他業界の人々が「可能だ」「UAの英断だ」と褒めちぎっていて違和感があった。
ニュースピックスはなんだかイシキタカイ系のビジネスオッサンが多くて、雰囲気が嫌いなのだが、この現象は面白いなあと思った。

当方も含めた衣料品業界の人間は経験的・業界のシステム的にそれは不可能に近いことが分かっている一方、他業界の人間もまた経験的・他業界のシステム的にそれは不可能ではないと考えていたということである。どちらも結局のところ自分の経験したことしか理解できないということになる。

これはひとえに業界だけのことではなく、他国との比較についてもいえることで、実際に他国に深く馴染んでいないとその国の実態はわからない。もっとも深く馴染んでももともとの大脳の構造がおかしければ、実態をゆがめて把握してしまうのだが。

日本では、他国を理想郷のように思っている人が多い。
ここに当てはめる他国は個人によって違う。
アメリカ、欧州諸国、中国、韓国などなど個人によってマチマチだが、「日本がダメだ」という認識では一致している。

他国デワーが常套句になるので、そういう自虐的な人々を「出羽守(でわのかみ)」と呼ぶ。

前置きが長くなったが、今、我が国では旧大手アパレルの不振によってブランド廃止・大規模閉店が相次いでいる。
アメリカも同様であり、その規模は我が国よりも大きい。

我が国の場合、その理由としてネット通販の隆盛やアパレル業界の構造自体の問題、不景気、などがあげられる。
一方、アメリカのアパレル不振を分析する場合、ネット通販の隆盛は語られることはあってもそれ以外の要因はあまり指摘されない。

とくに「不景気」は語られることがない。
アメリカのGDPは年々伸び続けているので、日本人からすると不景気は当たらないということだろうか。

ところが、このアメリカの記事によると、アメリカのアパレル不振はネット通販の隆盛だけが原因ではなく、不景気やオーバーストア、アメリカ人の消費行動の変化も大きな原因であると指摘している。

アマゾンではなかった…… アメリカの小売業を低迷させた2つの元凶
https://www.businessinsider.jp/post-100448

小売業者の過剰出店とアメリカ人の消費習慣の変化だ。

しかし、需要が追いつく前にアメリカは不況に突入、消費者が自由に使える支出は急激に減少した。こう話すのは、コネチカット大学不動産センター(Center for Real Estate)のジョン・クラップ(John Clapp)教授だ。

小売業者の多くは、不況が去れば売り上げも回復するだろうと期待していた。ところが、モールに出店する大半の小売店で、売上高が回復することはなかった。消費者の買い物習慣が変化したからだ。

特筆すべきは、消費者が「モノ」よりも「体験」を購入している点だ。

また、いざ「モノ」を買うとなっても、消費者の大半は正規の価格を支払うことはない。不況時に学び、それ以来身に付いた消費習慣だ。シアーズやメイシーズといった正規の価格で販売する百貨店が苦しみもがく一方、TJマックス(TJ Maxx)やマーシャルズ(Marshals)、ロス・ストアーズ(Ross Stores)などのディスカウントストアは盛況だ。

とある。

こうして見ると、日米は業界構造については多くの差異があるものの、アパレル不況に陥っている原因はほぼ同じだということになる。

日本のアパレル不況も、オーバーストアに不景気時に染みついた低価格志向、それに「服」という「物」ではなく、服を触媒とした「コト」消費によるものだというのは、みなさんが日々痛感されていることである。

こうして見ると、アメリカ市場という隣の芝生も決して青くなく、むしろ、日本と同じような芝生だということになる。

現実世界のどこにも絵に描いたような「理想郷」は存在しない。
「青い芝生」なんてものはこの世の中には存在しない。


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