もう時効だと思うので書いてみたいが、ツープライススーツショップの元祖は、オンリー（本社・京都市）の「ザ・スーパースーツストア」である。
御存知のようにツープライススーツショップというのは、19000円と28000円の2つの価格でスーツが選べる販売店のことである。165ｃｍから５ｃｍ刻みで身長別になっており、Ｙ体・Ａ体・ＡＢ体と３つのシルエットに分けられている。大雑把に言えばＹ体がタイト、Ａ体がレギュラー、ＡＢ体はリラックスということになる。

現在では各社が当たり前に出店しており店数も増えたし、あまり注目を集める業態でもなくなってきているが、登場当初はセンセーショナルだった。

オンリーのこの販売方法と価格設定は画期的で、すぐに各紳士服チェーン店が追随した。
青山商事は「ザ・スーツカンパニー」、アオキは「スーツダイレクト」、はるやまは「パーフェクトスーツファクトリー」、コナカは「スーツセレクト」という類似業態を立ち上げた。価格設定も身長別・シルエット別の分類もそっくりな上に、白を基調とした内装もほとんど「ザ・スーパースーツストア」と同じである。おそらく、アパレル業界に詳しい方でないと全部同じ企業ブランドだと感じたのではないだろうか。

その後、ツープライススーツショップブームもピークが過ぎ、今では３プライスになったり、パターンオーダーシステムを入れたりと少しずつ各社が変化してきている。アオキは「スーツダイレクト」を廃止して、もう少し上のプライスもそろえた「オリヒカ」にブランドを変更をした。

今回、何が言いたいのかというと、もしオンリーが「ザ・スーパースーツストア」開始当時にこの販売方法と内装をすべて特許申請すれば市場はまた違ったものになっていたのではないだろうか。特許出願が難しければ商標登録などで知的所有権を守ることも可能だったのではないか。青山、アオキ、はるやま、コナカ各社のショップはオンリーのショップがなければ実現できなかった物である。しかし、残念ながら企業規模でオンリーはチェーン店各社に勝てず埋没した感がある。

アパレル・ファッション業界はブランド名や商標権は比較的厳しく管理されているが、色柄デザインや販売方法・店舗設計などの知的所有権管理はかなり緩い。ある意味でのパクリ合いがこれまでアパレル・ファッション業界を発展させ、市場を拡大させた側面がある以上、緩い管理は仕方がないのかもしれない。厳密に管理すれば、ジーンズのストーンウォッシュ加工は世に広まらなかっただろうし、襟内部にワイヤーを入れて不規則な変化を維持させる技法も特定企業が独占したままだっただろう。

しかし、ツープライススーツショップという販売方法は知的所有権として管理するべきだったのではないだろうか、と今にして思う。もしある程度の管理がされていれば、ツープライススーツ市場はこんなに早くに飽和状態になり、消費者から飽きられただろうか？もう少し長持ちしたのではないだろうか？